北日本放送の建物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2009年9月30日
- 19億9400万
- 2010年3月31日 -2.96%
- 19億3500万
- 2011年3月31日 -4.65%
- 18億4500万
- 2012年3月31日 -5.85%
- 17億3700万
- 2013年3月31日 -5.01%
- 16億5000万
- 2014年3月31日 -4.79%
- 15億7100万
- 2014年9月30日 -2.8%
- 15億2700万
- 2015年3月31日 -7.4%
- 14億1400万
- 2015年9月30日 +0.28%
- 14億1800万
- 2016年3月31日 +0.78%
- 14億2900万
- 2016年9月30日 -1.4%
- 14億900万
- 2017年3月31日 -2.13%
- 13億7900万
- 2017年9月30日 -1.6%
- 13億5700万
- 2018年3月31日 -2.73%
- 13億2000万
- 2018年9月30日 +0.91%
- 13億3200万
- 2019年3月31日 -1.2%
- 13億1600万
- 2019年9月30日 -2.89%
- 12億7800万
- 2020年3月31日 -2.66%
- 12億4400万
- 2020年9月30日 -1.93%
- 12億2000万
- 2021年3月31日 -3.85%
- 11億7300万
- 2021年9月30日 -2.22%
- 11億4700万
- 2022年3月31日 -1.48%
- 11億3000万
- 2022年9月30日 +0.97%
- 11億4100万
- 2023年3月31日 -1.75%
- 11億2100万
- 2023年9月30日 -2.68%
- 10億9100万
- 2024年3月31日 +9.72%
- 11億9700万
- 2024年9月30日 -10.86%
- 10億6700万
- 2025年3月31日 -1.69%
- 10億4900万
- 2025年9月30日 -2.96%
- 10億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 21億9622万
- 2009年3月31日 -6.66%
- 20億4985万
- 2009年9月30日 -3.26%
- 19億8300万
- 2010年3月31日 -31.42%
- 13億5998万
- 2011年3月31日 -4.35%
- 13億83万
- 2012年3月31日 -6.67%
- 12億1407万
- 2013年3月31日 -5.52%
- 11億4703万
- 2014年3月31日 -5.33%
- 10億8585万
- 2014年9月30日 -3.49%
- 10億4800万
- 2015年3月31日 -9.99%
- 9億4327万
- 2015年9月30日 -0.67%
- 9億3700万
- 2016年3月31日 -2.3%
- 9億1547万
- 2016年9月30日 -3.55%
- 8億8300万
- 2017年3月31日 -1.91%
- 8億6614万
- 2017年9月30日 -1.17%
- 8億5600万
- 2018年3月31日 -3.38%
- 8億2708万
- 2018年9月30日 +2.77%
- 8億5000万
- 2019年3月31日 -1.17%
- 8億4002万
- 2019年9月30日 -3.22%
- 8億1300万
- 2020年3月31日 -2.89%
- 7億8953万
- 2020年9月30日 -3.23%
- 7億6400万
- 2021年3月31日 -4.54%
- 7億2931万
- 2021年9月30日 -2.1%
- 7億1400万
- 2022年3月31日 -0.79%
- 7億839万
- 2022年9月30日 +3.05%
- 7億3000万
- 2023年3月31日 -1.84%
- 7億1659万
- 2023年9月30日 -2.73%
- 6億9700万
- 2024年3月31日 -2.98%
- 6億7621万
- 2024年9月30日 -3.29%
- 6億5400万
- 2025年3月31日 -1.21%
- 6億4611万
- 2025年9月30日 -2.96%
- 6億2700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/06/27 9:04
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物
附属設備及び構築物については、定額法を採用している。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。2025/06/27 9:04
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 343千円 -千円 構築物 241 - - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/27 9:04
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。