賞与引当金
連結
- 2009年9月30日
- 4億7044万
- 2014年9月30日 -7.26%
- 4億3628万
- 2015年9月30日 +1.26%
- 4億4179万
- 2016年9月30日 +5.49%
- 4億6603万
- 2017年9月30日 +2.58%
- 4億7807万
- 2018年9月30日 +1.29%
- 4億8423万
- 2019年9月30日 -1.22%
- 4億7831万
- 2020年9月30日 -4.03%
- 4億5901万
- 2021年9月30日 +7.64%
- 4億9406万
- 2022年9月30日 -0.16%
- 4億9326万
- 2023年9月30日 +1.58%
- 5億104万
個別
- 2009年9月30日
- 2億7165万
- 2014年9月30日 +2.71%
- 2億7901万
- 2015年9月30日 +5.25%
- 2億9364万
- 2016年9月30日 +1.88%
- 2億9916万
- 2017年9月30日 +0.86%
- 3億172万
- 2018年9月30日 -2.15%
- 2億9523万
- 2019年9月30日 +1.43%
- 2億9945万
- 2020年9月30日 -1.79%
- 2億9408万
- 2021年9月30日 +8.07%
- 3億1782万
- 2022年9月30日 -0.62%
- 3億1586万
- 2023年9月30日 +2.7%
- 3億2440万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 当中間連結会計期間末現在に有する売上債権等の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。2023/12/22 9:00
(ロ)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額基準に基づき計上しています。 - #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- 1 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりです。2023/12/22 9:00
前中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 人件費 691,285 千円 690,364 千円 賞与引当金繰入額 130,377 128,739 退職給付費用 59,375 27,847 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 棚卸資産
商 品 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品 最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。2023/12/22 9:00