機械設備（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7030億2400万
- 2009年3月31日 +2.06%
- 7175億1300万
- 2010年3月31日 -4.31%
- 6865億9200万
- 2011年3月31日 -8.47%
- 6284億1500万
- 2012年3月31日 -7.53%
- 5811億1700万
- 2013年3月31日 +1.81%
- 5916億3500万
- 2014年3月31日 +9.97%
- 6505億9600万
- 2015年3月31日 +0.44%
- 6534億4800万
個別
- 2008年3月31日
- 6947億5900万
- 2009年3月31日 +0.19%
- 6960億7100万
- 2010年3月31日 -4.38%
- 6656億700万
- 2011年3月31日 -8.58%
- 6084億9800万
- 2012年3月31日 -7.56%
- 5624億9500万
- 2013年3月31日 +1.98%
- 5736億2400万
- 2014年3月31日 +9.81%
- 6299億1700万
- 2015年3月31日 +0.61%
- 6337億7400万
- 2016年3月31日 -7.84%
- 5840億7200万
- 2017年3月31日 -5.24%
- 5534億5300万
- 2018年3月31日 -1.67%
- 5442億2200万
- 2019年3月31日 +0.18%
- 5451億9600万
- 2020年3月31日 -4.5%
- 5206億5700万
- 2021年3月31日 -1.63%
- 5121億9100万
- 2022年3月31日 -1.17%
- 5062億1100万
- 2023年3月31日 +1.6%
- 5143億1500万
- 2024年3月31日 +1.86%
- 5238億9600万
有報情報
- #1 固定資産等明細表、電気通信事業（連結）
- 機械設備の主な増加は、サービスエリア拡大等に伴う無線基地局設備等の取得によるものであります。2024/06/20 15:00
- #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 主要な有形固定資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2024/06/20 15:00
なお、減価償却方法、見積耐用年数及び残存価額は毎期見直しを行い、変更があった場合は会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。通信設備 機械設備 9～15年 空中線設備 10～42年
③ 認識の中止 - #3 減損損失に関する注記
- 当社は、減損損失の算定にあたって、他の資産または資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立した キャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグルーピングを行っております。2024/06/20 15:00
当事業年度において、通信設備の一部を含む稼働率が低下している資産及び遊休資産等については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失1,077百万円として特別損失に計上しております。その内訳は、機械設備931百万円、その他146百万円であります。(単位:百万円) 場 所 用 途 種 類 減 損 損 失 通信設備、遊休資産等(東京他) 主として電気通信事業用 機械設備等 1,077
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しております。時価の算定は売却見込額等によっており、売却や他への転用が困難な資産は0円としております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械設備 主として定率法2024/06/20 15:00
機械設備を除く有形固定資産 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。