WOWOW（4839）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億4500万
2009年3月31日 -17.93%: 1億1900万
2010年3月31日 -45.38%: 6500万
2010年12月31日 -30.77%: 4500万
2011年3月31日 +40%: 6300万
2011年6月30日 +34.92%: 8500万
2011年9月30日 -31.76%: 5800万
2011年12月31日 -34.48%: 3800万
2012年3月31日 +36.84%: 5200万
2012年6月30日 +42.31%: 7400万
2012年9月30日 -33.78%: 4900万
2012年12月31日 -53.06%: 2300万
2013年3月31日 +126.09%: 5200万
2013年6月30日 +42.31%: 7400万
2013年9月30日 -28.38%: 5300万
2013年12月31日 -33.96%: 3500万
2014年3月31日 +68.57%: 5900万
2014年6月30日 +32.2%: 7800万
2014年9月30日 -30.77%: 5400万
2014年12月31日 -46.3%: 2900万
2015年3月31日 +96.55%: 5700万
2015年6月30日 +54.39%: 8800万
2015年9月30日 -28.41%: 6300万
2015年12月31日 -47.62%: 3300万
2016年3月31日 +103.03%: 6700万
2016年6月30日 +40.3%: 9400万
2016年9月30日 -26.6%: 6900万
2016年12月31日 -47.83%: 3600万
2017年3月31日 +83.33%: 6600万
2017年6月30日 +74.24%: 1億1500万
2017年9月30日 -1.74%: 1億1300万
2017年12月31日 -47.79%: 5900万
2018年3月31日 +108.47%: 1億2300万
2018年6月30日 +3.25%: 1億2700万
2018年9月30日 +14.17%: 1億4500万
2018年12月31日 -55.17%: 6500万
2019年3月31日 +124.62%: 1億4600万
2019年6月30日 +10.27%: 1億6100万
2019年9月30日 -8.07%: 1億4800万
2019年12月31日 -50%: 7400万
2020年3月31日 +106.76%: 1億5300万
2020年6月30日 +13.07%: 1億7300万
2020年9月30日 -17.34%: 1億4300万
2020年12月31日 -45.45%: 7800万
2021年3月31日 +89.74%: 1億4800万
2021年6月30日 -19.59%: 1億1900万
2021年9月30日 -50.42%: 5900万
2021年12月31日 -50.85%: 2900万
2022年3月31日 +93.1%: 5600万
2022年6月30日 -53.57%: 2600万
2023年3月31日 +111.54%: 5500万
2023年6月30日 -49.09%: 2800万
2024年3月31日 +114.29%: 6000万
2024年6月30日 -53.33%: 2800万
2025年3月31日 +150%: 7000万
2025年6月30日 -22.86%: 5400万
2026年3月31日 +29.63%: 7000万

個別

2008年3月31日: 5600万
2009年3月31日 +7.14%: 6000万
2010年3月31日 -86.67%: 800万
2011年3月31日 +25%: 1000万
2012年3月31日 -20%: 800万
2013年3月31日 -37.5%: 500万
2014年3月31日 +40%: 700万
2015年3月31日 -42.86%: 400万
2016年3月31日 +150%: 1000万
2017年3月31日 -10%: 900万
2018年3月31日 -33.33%: 600万
2019年3月31日 +16.67%: 700万
2020年3月31日 -42.86%: 400万
2021年3月31日 -100%: 0

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
退職給付費用	254	191
賞与引当金繰入額	70	70
貸倒引当金繰入額	13	23

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりませんでした「システム費」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より主要な費目として注記しております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度におきましても主要な費目としております。

2026/06/18 16:52

#2 会計方針に関する事項（連結）

有価証券
(a) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)。
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置は定額法、その他は定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械及び装置 2～17年
工具、器具及び備品 2～20年2026/06/18 16:52