日本通信（9424）の建物（純額）の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2492万
- 2010年3月31日 -19.45%
- 2007万
- 2011年3月31日 -35.82%
- 1288万
- 2012年3月31日 -22.66%
- 996万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1億4781万
- 2014年3月31日 -11.08%
- 1億3143万
- 2015年3月31日 -11%
- 1億1698万
- 2016年3月31日 -9.86%
- 1億544万
- 2017年3月31日 -11.46%
- 9336万
- 2022年3月31日 -99.12%
- 81万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 2114万
- 2024年3月31日 -42.5%
- 1215万
- 2025年3月31日 +393.19%
- 5995万
- 2026年3月31日 +12.82%
- 6763万
個別
- 2009年3月31日
- 2184万
- 2010年3月31日 -16.33%
- 1827万
- 2011年3月31日 -36.13%
- 1167万
- 2012年3月31日 -15.79%
- 982万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1億4599万
- 2014年3月31日 -10.66%
- 1億3043万
- 2015年3月31日 -10.76%
- 1億1640万
- 2016年3月31日 -10.93%
- 1億367万
- 2017年3月31日 -11.25%
- 9201万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.従業員数は就業人員です。なお、臨時従業員数は( )に平均人員を外数で記載しています。2026/06/18 9:16
2.建物の年間賃借料は、とらのもんノード142百万円、まちなとノード5百万円、うめきたノード10百万円です。
(2) 国内子会社 - #2 事業等のリスク
- ⑥ 首都直下型地震や富士山の噴火等の自然災害による影響について2026/06/18 9:16
当社は東京都港区に本社を置き、群馬県北群馬郡吉岡町に吉岡オペレーションセンターを置いています。そのため、首都直下型地震や富士山の噴火等の自然災害が発生した場合、建物の倒壊及び火災による焼失に加えて、停電、断水、通信及び交通の途絶等のインフラ、ライフラインの被害により、業務の継続が困難となる可能性があります。また、これらの自然災害により、当社の役員または従業員に人的被害が生じた場合は、業務の継続が長期にわたり困難となる可能性があります。
当社は、自然災害によるリスクを分散化するため、当社の事業継続計画(BCP)の一環として、本社機能を持つ拠点及びデータセンター等を複数の地域に構築することを進めています。しかしながら、人材不足または資源不足等の外的要因により当社の事業継続計画(BCP)を予定通り構築することができない可能性、当該外的要因により当社の事業継続計画(BCP)の構築費用が想定を超えることで当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性、また、当社の事業継続計画(BCP)の構築により迅速な業務遂行が困難となることで当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/18 9:16
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しています。
なお、主要な耐用年数は次のとおりです。 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/18 9:16
①資産のグルーピング方法会社名 場所 用途 種類 減損損失 my FinTech株式会社 東京都港区 事業用資産 建物 9,212千円 工具、器具及び備品 15,048 ソフトウェア 165,750 ソフトウェア仮勘定 25,643 合計 215,656
当社グループは各社単位でグルーピングを行っています。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/18 9:16
建物
定額法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
