日本通信（9424）の財務活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 8億8995万
- 2009年12月31日 +120.59%
- 19億6314万
- 2010年3月31日 +1.36%
- 19億8994万
- 2010年6月30日
- -611万
- 2010年9月30日 -101.03%
- -1229万
- 2010年12月31日
- 146万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 2億4465万
- 2011年6月30日
- -1億4637万
- 2011年9月30日
- 1億5052万
- 2011年12月31日 -84.41%
- 2347万
- 2012年3月31日 +310.49%
- 9635万
- 2012年6月30日
- -1億9750万
- 2012年9月30日
- 2億2015万
- 2012年12月31日 -1.5%
- 2億1685万
- 2013年3月31日 -77.93%
- 4785万
- 2013年6月30日
- -4680万
- 2013年9月30日
- 3億2261万
- 2013年12月31日 -22.14%
- 2億5117万
- 2014年3月31日 +56.6%
- 3億9333万
- 2014年6月30日
- -3162万
- 2014年9月30日
- 10億3655万
- 2014年12月31日 -12.96%
- 9億222万
- 2015年3月31日 +85.31%
- 16億7192万
- 2015年6月30日
- -2億2558万
- 2015年9月30日
- 5億2956万
- 2015年12月31日 -37.1%
- 3億3308万
- 2016年3月31日 -93.14%
- 2283万
- 2016年6月30日
- -2億563万
- 2016年9月30日
- 8億1325万
- 2016年12月31日 -18.65%
- 6億6161万
- 2017年3月31日 -35.57%
- 4億2630万
- 2017年6月30日 +109.1%
- 8億9137万
- 2017年9月30日 -18.61%
- 7億2549万
- 2017年12月31日 +43.02%
- 10億3761万
- 2018年3月31日 -99.38%
- 645万
- 2018年6月30日
- -5224万
- 2018年9月30日 -49.32%
- -7800万
- 2018年12月31日
- 1億7652万
- 2019年3月31日 -3.73%
- 1億6994万
- 2019年6月30日 +49.04%
- 2億5328万
- 2019年9月30日 +56.51%
- 3億9640万
- 2019年12月31日 +81.86%
- 7億2089万
- 2020年3月31日 -2.5%
- 7億290万
- 2020年6月30日 -92.24%
- 5453万
- 2020年9月30日 -10.29%
- 4892万
- 2020年12月31日 -7.36%
- 4532万
- 2021年3月31日 -85.83%
- 642万
- 2021年6月30日 +750.2%
- 5460万
- 2021年9月30日 +175.55%
- 1億5045万
- 2021年12月31日 ±0%
- 1億5045万
- 2022年3月31日 ±0%
- 1億5045万
- 2023年3月31日
- -116万
- 2023年6月30日 -717.93%
- -948万
- 2023年9月30日 -25.37%
- -1189万
- 2023年12月31日
- 7823万
- 2024年3月31日 -4.12%
- 7501万
- 2024年6月30日
- -324万
- 2024年9月30日 -127.55%
- -739万
- 2024年12月31日 -32.86%
- -982万
- 2025年3月31日
- 19億5786万
- 2025年9月30日
- -1億4973万
- 2025年12月31日 -1.67%
- -1億5224万
- 2026年3月31日
- 36億3627万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 投資活動によるキャッシュ・フローは2,155百万円の支出(前連結会計年度は1,104百万円の支出)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出334百万円、無形固定資産の取得による支出1,698百万円によるものです。2026/06/18 9:16
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
財務活動によるキャッシュ・フローは3,636百万円の収入(前連結会計年度は1,957百万円の収入)となりました。これは主に社債の発行による収入3,935百万円によるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
