固定資産

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)
定額法
その他の有形固定資産
定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
見込有効期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定率法を採用しています。2016/06/29 16:34

#4 売上原価明細書（連結）

(注)※1. 他勘定振替高の内訳は次のとおりです。 (単位:千円)

項目	前事業年度	当事業年度
固定資産への振替	750	4,713
消耗品勘定等への振替	1,729	6,571

※2. その他の経費の内訳は次のとおりです。 (単位:千円)

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#6 業績等の概要

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは1,547百万円の支出(前連結会計年度末は488百万円の支出)となりました。これは主に定期預金の預入による支出1,089百万円、固定資産の取得による支出473百万円によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

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#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、繰延税金資産に区分掲記していた「新株予約権」及び「固定資産の未実現利益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度から「その他」に含め、前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損」及び「貸倒引当金」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度において、繰延税金資産に区分掲記していた「新株予約権」10,255千円及び「固定資産の未実現利益」19,184千円は、「その他」に含め、前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に表示していた「棚卸資産評価損」47,347千円、「貸倒引当金」6,461千円は「その他」から区分掲記しています。

2016/06/29 16:34

#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(3) 財政状態の分析
当連結会計年度末における流動資産は4,302百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,952百万円減少しました。これは主に現金及び預金が1,515百万円、売掛金が567百万円、有価証券が200百万円、商品が415百万円減少したことによるものです。固定資産は1,461百万円となり、前連結会計年度末に比べ32百万円増加しました。
この結果、総資産は5,763百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,920百万円減少しました。

2016/06/29 16:34

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)

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