4838 スペースシャワーSKIYAKI HD

4838
2026/06/19
時価
110億円
PER 予
8.66倍
2010年以降
赤字-209.55倍
(2010-2026年)
PBR
1.2倍
2010年以降
0.56-4.83倍
(2010-2026年)
配当 予
4.62%
ROE 予
13.81%
ROA 予
6.62%
資料
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スペースシャワーSKIYAKI HD(4838)の商品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2016年3月31日
2億8264万
2017年3月31日 -16.76%
2億3526万
2017年6月30日 -0.51%
2億3407万
2017年9月30日 -4.66%
2億2316万
2017年12月31日 +0.48%
2億2424万
2018年3月31日 +4.24%
2億3376万
2018年6月30日 +0.58%
2億3511万
2018年9月30日 +3.94%
2億4438万
2018年12月31日 +3.12%
2億5201万
2019年3月31日 -1.53%
2億4816万
2019年6月30日 +1.46%
2億5178万
2019年9月30日 -6.14%
2億3632万
2019年12月31日 -3.31%
2億2849万
2020年3月31日 -67.2%
7494万
2020年6月30日 -5.7%
7067万
2020年9月30日 -30.46%
4914万
2020年12月31日 -9.18%
4463万
2021年3月31日 -22.98%
3437万
2021年6月30日 +4.18%
3581万
2021年9月30日 +16.91%
4186万
2021年12月31日 +11.7%
4676万
2022年3月31日 -16.07%
3924万
2022年6月30日 +12.51%
4416万
2022年9月30日 +0.64%
4444万
2022年12月31日 +27.53%
5667万
2023年3月31日 -0.59%
5634万
2023年6月30日 +1.89%
5740万
2023年9月30日 +4.8%
6016万
2023年12月31日 -6.32%
5636万
2024年3月31日 -5.41%
5330万
2024年6月30日 +3.15%
5498万
2024年9月30日 +24.68%
6855万
2024年12月31日 -4.66%
6536万
2025年3月31日 -32.72%
4397万
2025年9月30日 +31.02%
5761万
2025年12月31日 +53.93%
8868万
2026年3月31日 +2.2%
9064万

個別

2016年3月31日
1億3692万
2017年3月31日 -40.87%
8096万
2018年3月31日 +0.87%
8167万
2019年3月31日 +2.66%
8384万
2020年3月31日 -32.32%
5674万
2021年3月31日 -66.24%
1915万
2022年3月31日 -1.33%
1890万
2023年3月31日 +16.62%
2204万
2024年3月31日 -17.35%
1821万

有報情報

#1 事業等のリスク
2. 当社グループは、店舗関連事業として、ライブハウス事業やエンタテインメントカフェ事業を展開しております。店舗の出店に際しては、「食品衛生法」に準拠し、保健所の確認により営業許可を受ける必要がありますが、店舗の営業において食中毒の発生等、食品衛生法に違反する事態が生じた場合、営業停止などの処分を受ける可能性があります。
これに対し、当社グループは法定の食品衛生に加え、衛生管理指導専門スタッフによる定期チェックの実施、食品衛生責任者の設置、従業員の健康状態確認や手洗い励行等により、安全な商品をお客様に提供するための衛生管理を徹底しております。
また、ライブハウス事業においてオールナイトイベントなどの深夜興行を行うにおいては、「特定遊興飲食店営業許可」の取得が必要となります。当社グループでは、警視庁生活安全課への適切な届け出を行い、公安委員会よりこの営業許可を取得しております。
2025/06/27 9:56
#2 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。
商品…………………先入先出法
・仕掛品………………個別法
・貯蔵品………………個別法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/27 9:56
#3 提出会社の親会社等の情報(連結)
1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。
2025/06/27 9:56
#4 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2025年3月31日)提出日現在発行数(株)(2025年6月27日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式17,029,20517,029,205東京証券取引所スタンダード市場単元株式数100株
17,029,20517,029,205--
2025/06/27 9:56
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(4)資本の財源及び資金の流動性
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、外注費のほか、商品の仕入、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資を目的とした資金需要は主に、設備投資やシステム投資や、M&A等の戦略投資によるものであります。また、株主還元につきましては、財務の健全性等に留意しつつ、配当方針に基づき実施してまいります。
当社グループは、イベント事業、店舗事業、プラットフォーム事業、有料放送事業などにより、事業運営上必要なキャッシュ・フローを安定的に確保し、それを原資として新たなイベント・コンテンツの開発や、新規事業の資金を賄うこと、株主還元を実施することを基本方針としており、経営計画に照らして、必要な資金(銀行借入)を調達するようにしております。
2025/06/27 9:56
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(ⅱ)ECサービス
ECサービスにおいては、主にクリエイターグッズ等のオンラインでの商品販売を行っており、当該商品を顧客に引き渡した時点で商品に対する支配が顧客に移転し、履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。ただし、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取扱いを適用し、出荷時から商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
(ⅲ)ディストリビューション事業
2025/06/27 9:56
#7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2025/06/27 9:56

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