東京瓦斯（9531）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 804億4000万
- 2012年3月31日 -51.22%
- 392億3700万
- 2013年3月31日 +203.37%
- 1190億3400万
- 2014年3月31日 +23.61%
- 1471億3800万
- 2015年3月31日 -14.48%
- 1258億2600万
- 2016年3月31日 -28.57%
- 898億7400万
- 2017年3月31日 -21.18%
- 708億3500万
- 2018年3月31日 -5.13%
- 671億9800万
- 2019年3月31日 +1.37%
- 681億1800万
- 2020年3月31日 -40.91%
- 402億5000万
- 2021年3月31日 -14.88%
- 342億5900万
- 2022年3月31日 +188.56%
- 988億5900万
- 2023年3月31日 +262.26%
- 3581億3000万
- 2024年3月31日 -21.49%
- 2811億6200万
- 2025年3月31日 -34.26%
- 1848億3800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 9:31
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。2025/06/24 9:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ⑤ 純資産2025/06/24 9:31
当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末に比べ42,648百万円(2.4%)増加し、1,801,470百万円となりました。これは、株主資本について剰余金の配当や自己株式の取得等により75,257百万円減少したものの、為替換算調整勘定の増加等によりその他の包括利益累計額が107,224百万円増加したことによるものです。
自己資本比率は、前連結会計年度末の43.4%から44.8%に上昇し、自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度末の10.2%から4.3%に下落しました。負債資本倍率(D/Eレシオ)は、前連結会計年度末の0.85から0.77へと下落しました。また、ハイブリッドファイナンスを考慮した後の負債資本倍率(D/Eレシオ)は、0.73となりました。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/24 9:31
(*1) デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務及び利益・損失は純額で表示しており、合計で正味の債務・損失となる項目については、△で示しています。デリバティブ取引(*1)商品関連 期首残高 △10,248 当連結会計年度の損益又はその他の包括利益損益に計上(*2)その他の包括利益に計上 18,378- 購入、売却、発行及び決済の純額 △3,394
(*2) 主に連結損益計算書の「売上高」に含まれています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
