- 9713
- 2026/09/03
- 時価
- 139億円
- PER 予
- 15.48倍
- 2010年以降
- 赤字-43.47倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.58倍
- 2010年以降
- 0.49-3.39倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.66%
- ROE 予
- 3.75%
- ROA 予
- 2.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2021年3月31日
- 5900万
- 2022年3月31日 +123.73%
- 1億3200万
個別
- 2021年3月31日
- 2500万
- 2022年3月31日 +176%
- 6900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 人件費及び諸経費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2022/06/28 13:17
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 人件費 給与手当等 7,544 百万円 6,479 百万円 賞与引当金繰入額 59 百万円 132 百万円 退職給付費用 533 百万円 494 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
その他建物 6年~21年 構築物 6年~20年
2022/06/28 13:17機械装置及び運搬具 2年~10年 工具、器具及び備品 3年~10年 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 原材料及び貯蔵品の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2022/06/28 13:17建物 6年~21年 構築物 6年~20年 機械及び装置 6年~10年 車両運搬具 2年~4年 工具、器具及び備品 3年~10年