賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億8700万
- 2009年3月31日 -42.64%
- 2億2200万
- 2010年3月31日 -61.71%
- 8500万
- 2011年3月31日 -83.53%
- 1400万
- 2012年3月31日 +607.14%
- 9900万
- 2013年3月31日 +189.9%
- 2億8700万
- 2014年3月31日 -18.47%
- 2億3400万
- 2015年3月31日 -23.5%
- 1億7900万
- 2016年3月31日 -10.61%
- 1億6000万
- 2017年3月31日 +109.38%
- 3億3500万
- 2018年3月31日 +27.76%
- 4億2800万
- 2019年3月31日 +7.71%
- 4億6100万
- 2020年3月31日 -3.9%
- 4億4300万
- 2021年3月31日 -86.68%
- 5900万
- 2022年3月31日 +123.73%
- 1億3200万
- 2023年3月31日 +193.94%
- 3億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5300万
- 2009年3月31日 -35.18%
- 1億6400万
- 2010年3月31日 -62.2%
- 6200万
- 2012年3月31日 -6.45%
- 5800万
- 2013年3月31日 +239.66%
- 1億9700万
- 2014年3月31日 -18.78%
- 1億6000万
- 2015年3月31日 -26.25%
- 1億1800万
- 2016年3月31日 -29.66%
- 8300万
- 2017年3月31日 +119.28%
- 1億8200万
- 2018年3月31日 +30.77%
- 2億3800万
- 2019年3月31日 +8.82%
- 2億5900万
- 2020年3月31日 -3.09%
- 2億5100万
- 2021年3月31日 -90.04%
- 2500万
- 2022年3月31日 +176%
- 6900万
- 2023年3月31日 +213.04%
- 2億1600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 人件費及び諸経費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/27 15:19
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 人件費 給与手当等 6,479 百万円 6,871 百万円 賞与引当金繰入額 132 百万円 388 百万円 退職給付費用 494 百万円 469 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
その他建物 6年～21年 構築物 6年～20年
2023/06/27 15:19機械装置及び運搬具 2年～10年 工具、器具及び備品 3年～10年 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、匿名組合出資金については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方式によっております。
2 原材料及び貯蔵品の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/27 15:19建物 6年～21年 構築物 6年～20年 機械及び装置 6年～10年 車両運搬具 2年～4年 工具、器具及び備品 3年～10年