ロイヤルホテル(9713)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億8700万
- 2009年3月31日 -42.64%
- 2億2200万
- 2010年3月31日 -61.71%
- 8500万
- 2010年12月31日 -95.29%
- 400万
- 2011年3月31日 +250%
- 1400万
- 2011年6月30日 +171.43%
- 3800万
- 2011年9月30日 +286.84%
- 1億4700万
- 2011年12月31日 -82.99%
- 2500万
- 2012年3月31日 +296%
- 9900万
- 2012年6月30日 -48.48%
- 5100万
- 2012年9月30日 +288.24%
- 1億9800万
- 2012年12月31日 -76.77%
- 4600万
- 2013年3月31日 +523.91%
- 2億8700万
- 2013年6月30日 -82.93%
- 4900万
- 2013年9月30日 +297.96%
- 1億9500万
- 2013年12月31日 -76.41%
- 4600万
- 2014年3月31日 +408.7%
- 2億3400万
- 2014年6月30日 -79.91%
- 4700万
- 2014年9月30日 +414.89%
- 2億4200万
- 2014年12月31日 -81.4%
- 4500万
- 2015年3月31日 +297.78%
- 1億7900万
- 2015年6月30日 -76.54%
- 4200万
- 2015年9月30日 +502.38%
- 2億5300万
- 2015年12月31日 -84.58%
- 3900万
- 2016年3月31日 +310.26%
- 1億6000万
- 2016年6月30日 -51.25%
- 7800万
- 2016年9月30日 +412.82%
- 4億
- 2016年12月31日 -90%
- 4000万
- 2017年3月31日 +737.5%
- 3億3500万
- 2017年6月30日 -34.63%
- 2億1900万
- 2017年9月30日 +102.28%
- 4億4300万
- 2017年12月31日 -51.47%
- 2億1500万
- 2018年3月31日 +99.07%
- 4億2800万
- 2018年6月30日 -46.96%
- 2億2700万
- 2018年9月30日 +100.88%
- 4億5600万
- 2018年12月31日 -51.54%
- 2億2100万
- 2019年3月31日 +108.6%
- 4億6100万
- 2019年6月30日 -50.76%
- 2億2700万
- 2019年9月30日 +100%
- 4億5400万
- 2019年12月31日 -50.66%
- 2億2400万
- 2020年3月31日 +97.77%
- 4億4300万
- 2020年6月30日 -48.08%
- 2億3000万
- 2020年9月30日 -73.48%
- 6100万
- 2020年12月31日 -6.56%
- 5700万
- 2021年3月31日 +3.51%
- 5900万
- 2021年6月30日 -93.22%
- 400万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 8500万
- 2021年12月31日 -96.47%
- 300万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 1億3200万
- 2022年6月30日 +8.33%
- 1億4300万
- 2022年9月30日 +102.1%
- 2億8900万
- 2022年12月31日 -51.56%
- 1億4000万
- 2023年3月31日 +177.14%
- 3億8800万
- 2023年6月30日 -46.39%
- 2億800万
- 2023年9月30日 +100.48%
- 4億1700万
- 2023年12月31日 -51.08%
- 2億400万
- 2024年3月31日 +105.88%
- 4億2000万
- 2024年6月30日 -46.9%
- 2億2300万
- 2024年9月30日 +96.41%
- 4億3800万
- 2024年12月31日 -65.07%
- 1億5300万
- 2025年3月31日 +113.07%
- 3億2600万
- 2025年6月30日 -54.6%
- 1億4800万
- 2025年9月30日 +254.73%
- 5億2500万
- 2025年12月31日 -56.19%
- 2億3000万
- 2026年3月31日 +272.61%
- 8億5700万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5300万
- 2009年3月31日 -35.18%
- 1億6400万
- 2010年3月31日 -62.2%
- 6200万
- 2012年3月31日 -6.45%
- 5800万
- 2013年3月31日 +239.66%
- 1億9700万
- 2014年3月31日 -18.78%
- 1億6000万
- 2015年3月31日 -26.25%
- 1億1800万
- 2016年3月31日 -29.66%
- 8300万
- 2017年3月31日 +119.28%
- 1億8200万
- 2018年3月31日 +30.77%
- 2億3800万
- 2019年3月31日 +8.82%
- 2億5900万
- 2020年3月31日 -3.09%
- 2億5100万
- 2021年3月31日 -90.04%
- 2500万
- 2022年3月31日 +176%
- 6900万
- 2023年3月31日 +213.04%
- 2億1600万
- 2024年3月31日 +4.63%
- 2億2600万
- 2025年3月31日 -50.88%
- 1億1100万
- 2026年3月31日 +239.64%
- 3億7700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 人件費及び諸経費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/24 13:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 人件費 給与手当等 5,407 百万円 6,403 百万円 賞与引当金繰入額 326 百万円 857 百万円 役員賞与引当金繰入額 49 百万円 56 百万円 退職給付費用 195 百万円 252 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
その他建物 6年~39年 構築物 6年~20年
2026/06/24 13:10機械装置及び運搬具 2年~10年 工具、器具及び備品 3年~10年 - #3 役員報酬(連結)
- (注)1 上記の取締役及び監査役の支給人数には、2025年6月14日付及び同年6月24日付で退任した取締役2名及び監査役2名を含んでおります。2026/06/24 13:10
2 上記業績連動報酬は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。
③ 役員ごとの連結報酬等の総額等 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 内訳では流動資産が同852百万円増加し16,191百万円となりました。これは現金及び預金が650百万円増加したこと等によります。固定資産は同126百万円増加し23,149百万円となりました。これは株式会社芝パークホテルが完全子会社となったことに伴い、有形固定資産が276百万円増加したこと等によります。2026/06/24 13:10
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ163百万円増加し15,489百万円となりました。これは賞与引当金が530百万円増加したこと等によります。
当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末に比べ815百万円増加し23,851百万円となりました。これは連結子会社の自己株式取得による持分の増減や親会社株主に帰属する当期純利益の計上等によります。これにより自己資本比率は、前連結会計年度末の56.0%から60.6%になりました。 - #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2026/06/24 13:10
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「賞与引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた41百万円は、「賞与引当金の増減額(△は減少)」△92百万円、「その他」133百万円として組み替えております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、匿名組合出資金については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方式によっております。
2 原材料及び貯蔵品の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/24 13:10建物 6年~18年 機械及び装置 6年~8年 車両運搬具 2年~4年 工具、器具及び備品 3年~10年