構築物(純額)

【期間】

個別

2008年12月31日
10億3655万
2009年12月31日 +0.26%
10億3929万
2010年12月31日 -5.91%
9億7792万
2011年12月31日 -5.04%
9億2862万
2012年12月31日 -4.05%
8億9097万
2013年12月31日 -5.58%
8億4123万
2014年12月31日 -5.11%
7億9822万
2015年12月31日 -9.11%
7億2550万
2016年12月31日 -6.41%
6億7901万
2017年12月31日 +2.45%
6億9566万
2018年12月31日 +1.36%
7億515万
2019年12月31日 +1.29%
7億1422万
2020年12月31日 -5.35%
6億7599万
2021年12月31日 -21.74%
5億2905万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記
前事業年度(令和2年12月31日)
建物3,920,251千円、構築物625,313千円、機械及び装置1,956千円及び土地3,993,119千円は観光施設財団を組成し財団抵当とし、また投資有価証券80,136千円、とあわせて、長期借入金(1年以内の返済予定額含む)7,282,655千円及び短期借入金700,000千円の担保に供しております。
当事業年度(令和3年12月31日)
2022/03/30 13:23
#2 減損損失に関する注記
上記の資産グループは、収益性の低下により、帳簿価額を将来にわたり回収する可能性がないと判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,946,270千円)として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物、構築物、機械装置及び土地については不動産鑑定評価額により評価しております。
2022/03/30 13:23
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/03/30 13:23