構築物(純額)
個別
- 2008年12月31日
- 10億3655万
- 2009年12月31日 +0.26%
- 10億3929万
- 2010年12月31日 -5.91%
- 9億7792万
- 2011年12月31日 -5.04%
- 9億2862万
- 2012年12月31日 -4.05%
- 8億9097万
- 2013年12月31日 -5.58%
- 8億4123万
- 2014年12月31日 -5.11%
- 7億9822万
- 2015年12月31日 -9.11%
- 7億2550万
- 2016年12月31日 -6.41%
- 6億7901万
- 2017年12月31日 +2.45%
- 6億9566万
- 2018年12月31日 +1.36%
- 7億515万
- 2019年12月31日 +1.29%
- 7億1422万
- 2020年12月31日 -5.35%
- 6億7599万
- 2021年12月31日 -21.74%
- 5億2905万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記
- 前事業年度(令和2年12月31日)2022/03/30 13:23
建物3,920,251千円、構築物625,313千円、機械及び装置1,956千円及び土地3,993,119千円は観光施設財団を組成し財団抵当とし、また投資有価証券80,136千円、とあわせて、長期借入金(1年以内の返済予定額含む)7,282,655千円及び短期借入金700,000千円の担保に供しております。
当事業年度(令和3年12月31日) - #2 減損損失に関する注記
- 上記の資産グループは、収益性の低下により、帳簿価額を将来にわたり回収する可能性がないと判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,946,270千円)として特別損失に計上しております。2022/03/30 13:23
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物、構築物、機械装置及び土地については不動産鑑定評価額により評価しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2022/03/30 13:23
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。