半期報告書-第46期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(5) 事業のリスクに記載した重要事象等についての分析・検討内容及び当該重要事象を解消し、又は改善するための
対応策
当社は、例年中間純損失を計上する傾向にありましたが、近年取組んでまいりました客室稼働率の上昇対策、組織の効率化及びエネルギーコストの削減を目的としました設備の維持更新投資の実施の効果により、当中間会計期間末においては中間純利益を計上しました。
しかしながら、年間の利益計画の達成如何では、金融機関からの継続的協力に影響が生じる可能性があります。よって当該状況を解消するために引き続き経営計画のもと、後期の目標売上高の達成及び、引き続き固定費の削減に取り組んで行き、財務体質の強化を図るとともに、自己資本比率の増加に努めてまいります。