9602 東宝

時価

9255億円

PER 予

22.14倍

2010年以降

13.76-58.03倍
（2010-2024年）

1.88倍

2010年以降

0.82-2.54倍
（2010-2024年）

1.41%

ROE 予

8.5%

ROA 予

6.33%

借地借家料、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、減価償却費 - 映画事業他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	借地借家料		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減		減価償却費 - 映画事業		映画製作配給収入
2009/02	74.6億		-		-		480億
2010/02	78億	+4.5%	-		-		391億	-18.6%
2011/02	79.2億	+1.6%	-		-		480億	+22.9%
2012/02	72.8億	-8.1%	7百万		-		368億	-23.5%
2013/02	78.2億	+7.4%	-8百万	赤転	35億		441億	+20%
2014/02	74.2億	-5.2%	-		29.5億	-15.7%	470億	+6.5%
2015/02	80.5億	+8.6%	-		30.3億	+2.7%	-
2016/02	83.2億	+3.3%	-		32.7億	+7.9%	-
2017/02	86.5億	+4%	-		34億	+3.9%	-
2018/02	82.4億	-4.7%	-		31.9億	-6.3%	-
2019/02	90.6億	+10%	-		34.2億	+7.3%	-
2020/02	94.7億	+4.5%	-		32.1億	-6%	-
2021/02	66.7億	-29.6%	-		30.1億	-6.2%	-
2022/02	76.5億	+14.8%	-		31.7億	+5.2%	-
2023/02	87.8億	+14.7%	-		35.1億	+10.6%	-
2024/02	91億	+3.6%	-		34.2億	-2.4%	-

2009年2月

借地借家料: 74億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: -
映画製作配給収入: 480億2500万

2010年2月

借地借家料: 77億9800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: -
映画製作配給収入: 390億8600万

2011年2月

借地借家料: 79億2000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: -
映画製作配給収入: 480億4500万

2012年2月

借地借家料: 72億8000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 700万
減価償却費 - 映画事業: -
映画製作配給収入: 367億5900万

2013年2月

借地借家料: 78億2200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -800万
減価償却費 - 映画事業: 35億300万
映画製作配給収入: 441億2200万

2014年2月

借地借家料: 74億1800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 29億5200万
映画製作配給収入: 469億8000万

2015年2月

借地借家料: 80億5300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 30億3100万
映画製作配給収入: -

2016年2月

借地借家料: 83億1500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 32億7100万
映画製作配給収入: -

2017年2月

借地借家料: 86億5000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 34億
映画製作配給収入: -

2018年2月

借地借家料: 82億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 31億8600万
映画製作配給収入: -

2019年2月

借地借家料: 90億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 34億1700万
映画製作配給収入: -

2020年2月

借地借家料: 94億7100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 32億1300万
映画製作配給収入: -

2021年2月

借地借家料: 66億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 30億1400万
映画製作配給収入: -

2022年2月

借地借家料: 76億5200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 31億7200万
映画製作配給収入: -

2023年2月

借地借家料: 87億7700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 35億700万
映画製作配給収入: -

2024年2月

借地借家料: 90億9600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費 - 映画事業: 34億2400万
映画製作配給収入: -