構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月28日
- 6億3400万
- 2010年2月28日 -13.88%
- 5億4600万
- 2011年2月28日 +112.27%
- 11億5900万
- 2012年2月29日 +19.15%
- 13億8100万
- 2013年2月28日 -14.05%
- 11億8700万
- 2014年2月28日 -15.42%
- 10億400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額、減損損失累計額相当額及び期末残高相当額2023/05/25 16:00
(単位:百万円) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 4,303 3,204 111 987 合計 4,303 3,204 111 987
(2) 未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高(単位:百万円) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 3,870 3,080 ― 790 合計 3,870 3,080 ― 790
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/05/25 16:00
有形固定資産(リース資産を除く)については、建物のうち1998年3月31日以前取得分で相当規模以上のもの及び1998年4月1日以降取得分並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産は定率法によっております。
なお、建物及び構築物の耐用年数は2年から50年であります。 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※2 固定資産売却益の内容2023/05/25 16:00
前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 建物及び構築物 5百万円 75百万円 計 5百万円 75百万円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※7 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳額2023/05/25 16:00
前連結会計年度(2022年2月28日) 当連結会計年度(2023年2月28日) 建物及び構築物 192百万円 192百万円 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- 2 当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。2023/05/25 16:00
建物及び構築物 (増) 東宝日比谷プロムナードビル 新築工事による増 6,477百万円 (増) 大阪府大阪市所在建物 購入による増 954百万円 (増) 東宝日比谷ビル 特高受変電設備更新による増 853百万円 (減) 大阪府大阪市所在建物 除却による減 1,082百万円 土地 (増) 大阪府大阪市所在土地 購入による増 3,901百万円 (増) 東京都千代田区所在土地 購入による増 392百万円 (減) 茨城県筑西市所在土地 売却による減 238百万円 建設仮勘定 (減) 東宝日比谷プロムナードビル 新築工事による減 2,331百万円 - #6 減損損失に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2023/05/25 16:00
当社グループは、各社の管理会計上の区分を基準に、原則として賃貸不動産、劇場、店舗、その他事業所等の単位でグルーピングを行っております。映画事業(9件) 総合計 用途 事業所 映画劇場 小計 所在地 東京都調布市 神奈川県横浜市都筑区他 建物及び構築物 250 536 786 786 機械及び装置 33 112 145 145
これらの資産グループのうち、市場価額が著しく下落したものや営業活動から生ずる損益が継続してマイナスで、かつ、業績回復の見通しが立たないものについて、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減損処理致しました。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (財政状態の概況)2023/05/25 16:00
当連結会計年度末における財政状態は、前連結会計年度末と比較して、総資産は31,564百万円増加し、534,097百万円となりました。これは主に、投資有価証券で13,392百万円の減少がありましたが、現金及び預金で6,508百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が前期末の受取手形及び売掛金と比べ10,069百万円、現先短期貸付金で10,999百万円、建物及び構築物(純額)で5,384百万円、土地で5,036百万円の増加があったこと等によるものです。
負債では前連結会計年度末から17,054百万円増加し、110,405百万円となりました。これは主に、買掛金で11,467百万円、未払金で2,187百万円の増加があったこと等によるものです。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 有形固定資産2023/05/25 16:00
1998年3月31日以前取得分で相当規模以上の建物、1998年4月1日以降取得した建物及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備並びに構築物は定額法、それ以外の有形固定資産は定率法によっております。
なお、建物の耐用年数は7年から50年であります。