貯蔵品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月28日
- 1億4700万
- 2010年2月28日 -43.54%
- 8300万
- 2011年2月28日 +49.4%
- 1億2400万
- 2012年2月29日 +18.55%
- 1億4700万
- 2013年2月28日 -23.13%
- 1億1300万
- 2014年2月28日 +4.42%
- 1億1800万
- 2015年2月28日 +26.27%
- 1億4900万
- 2016年2月29日 +32.21%
- 1億9700万
- 2017年2月28日 -1.52%
- 1億9400万
- 2018年2月28日 +4.64%
- 2億300万
- 2019年2月28日 +13.3%
- 2億3000万
- 2020年2月29日 -8.7%
- 2億1000万
- 2021年2月28日 -40.48%
- 1億2500万
- 2022年2月28日 +2.4%
- 1億2800万
- 2023年2月28日 -68.75%
- 4000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ……米国会計基準に基づき、作品ごとの未償却残高と見積公正価値のいずれか低い価額2023/05/25 16:00
商品、貯蔵品、その他の棚卸資産
……主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※8 棚卸資産の内訳2023/05/25 16:00
米国会計基準を適用している在外子会社の、映画の製作に係る棚卸資産は主として単独で収益化され、その内訳は、次のとおりになります。前連結会計年度(2022年2月28日) 当連結会計年度(2023年2月28日) 仕掛品 5,243 百万円 7,776 百万円 原材料及び貯蔵品 458 百万円 420 百万円 計 8,417 百万円 11,003 百万円
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 仕掛品…………………………個別原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/05/25 16:00
商品及び貯蔵品………………総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法