東映(9605)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 402億5800万
- 2009年3月31日 -3.31%
- 389億2600万
- 2010年3月31日 -3.62%
- 375億1800万
- 2011年3月31日 +8.97%
- 408億8400万
- 2012年3月31日 -2.89%
- 397億300万
- 2013年3月31日 -4.21%
- 380億3200万
- 2014年3月31日 -1.7%
- 373億8400万
- 2015年3月31日 -3.26%
- 361億6600万
- 2016年3月31日 -4.57%
- 345億1300万
- 2017年3月31日 -3.89%
- 331億6900万
- 2018年3月31日 +20.26%
- 398億8900万
- 2019年3月31日 -2.34%
- 389億5700万
- 2020年3月31日 -2.09%
- 381億4100万
- 2021年3月31日 -0.09%
- 381億500万
- 2022年3月31日 -6.41%
- 356億6100万
- 2023年3月31日 -1.48%
- 351億3400万
- 2024年3月31日 -2.84%
- 341億3600万
- 2025年3月31日 +8%
- 368億6800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/25 15:30
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~15年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/25 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 44百万円 15百万円 機械装置及び運搬具 0 〃 26 〃 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失の算定にあたっては、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグループ化を行いました。その結果、除却の意思決定を行ったもの及び市況の悪化等により収益力の低下しているものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(224百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物211百万円、機械装置及び運搬具0百万円、工具、器具及び備品2百万円、リース資産9百万円であります。2025/06/25 15:30
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額又は使用価値により測定しております。正味売却価額については、将来使用見込みがなく売却が困難な資産について、回収可能価額を零として算定しております。使用価値については、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、回収可能価額を零として算定しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [資産]2025/06/25 15:30
当連結会計年度末における資産合計は、4,636億3千9百万円となり、前期末に比べ522億3千2百万円増加しました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産が49億4千7百万円、商品及び製品が12億5千4百万円、建物及び構築物が27億3千1百万円、土地が16億3千万円、建設仮勘定が12億3千9百万円、投資有価証券が240億4千5百万円、長期預金が185億円増加し、仕掛品が27億5千6百万円、流動資産のその他が24億2千6百万円減少したことによるものであります。
[負債]