東映(9605)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 45億5000万
- 2014年6月30日 +1.89%
- 46億3600万
- 2014年9月30日 -0.91%
- 45億9400万
- 2014年12月31日 -0.83%
- 45億5600万
- 2015年3月31日 +11%
- 50億5700万
- 2015年6月30日 +0.77%
- 50億9600万
- 2015年9月30日 +1.92%
- 51億9400万
- 2015年12月31日 +2.02%
- 52億9900万
- 2016年3月31日 +3.17%
- 54億6700万
- 2016年6月30日 +6.27%
- 58億1000万
- 2016年9月30日 +0.29%
- 58億2700万
- 2016年12月31日 +1.49%
- 59億1400万
- 2017年3月31日 +2.13%
- 60億4000万
- 2017年6月30日 +1.19%
- 61億1200万
- 2017年9月30日 +0.18%
- 61億2300万
- 2017年12月31日 +0.82%
- 61億7300万
- 2018年3月31日 +1.72%
- 62億7900万
- 2018年6月30日 +0.02%
- 62億8000万
- 2018年9月30日 +1.26%
- 63億5900万
- 2018年12月31日 +1.27%
- 64億4000万
- 2019年3月31日 +2.73%
- 66億1600万
- 2019年6月30日 +0.12%
- 66億2400万
- 2019年9月30日 +0.77%
- 66億7500万
- 2019年12月31日 +1.66%
- 67億8600万
- 2020年3月31日 -1.03%
- 67億1600万
- 2020年6月30日 +0.39%
- 67億4200万
- 2020年9月30日 -0.15%
- 67億3200万
- 2020年12月31日 +0.59%
- 67億7200万
- 2021年3月31日 +0.01%
- 67億7300万
- 2021年6月30日 -0.06%
- 67億6900万
- 2021年9月30日 +1.29%
- 68億5600万
- 2021年12月31日 +1.24%
- 69億4100万
- 2022年3月31日 -30.49%
- 48億2500万
- 2022年6月30日 +0.93%
- 48億7000万
- 2022年9月30日 +1.89%
- 49億6200万
- 2022年12月31日 +0.24%
- 49億7400万
- 2023年3月31日 -2.09%
- 48億7000万
- 2023年6月30日 ±0%
- 48億7000万
- 2023年9月30日 +1.01%
- 49億1900万
- 2023年12月31日 +0.41%
- 49億3900万
- 2024年3月31日 -4.72%
- 47億600万
- 2024年6月30日 +0.06%
- 47億900万
- 2024年9月30日 +0.32%
- 47億2400万
- 2024年12月31日 -1.27%
- 46億6400万
- 2025年3月31日 -7.85%
- 42億9800万
- 2025年6月30日 +0.28%
- 43億1000万
- 2025年9月30日 +0.53%
- 43億3300万
- 2025年12月31日 -0.48%
- 43億1200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 15:30
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 税務上の繰越欠損金(注) 944百万円 1,077百万円 退職給付に係る負債 2,442 〃 2,402 〃 賞与引当金 445 〃 508 〃
前連結会計年度(2024年3月31日) - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 一部の確定給付企業年金制度には、退職給付信託が設定されております。退職一時金制度では、退職給付として、給与と勤務期間に基づいた一時金を支給しております。2025/06/25 15:30
なお、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度