訂正有価証券報告書-第120期(平成30年2月1日-平成31年1月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)

内規に定めた相当規模以上の建物	定額法
1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物	定額法
その他	定率法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、主な耐用年数は5年であります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法