構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2014年1月31日
- 4902万
- 2015年1月31日 -5.15%
- 4649万
- 2016年1月31日 -3.83%
- 4471万
- 2017年1月31日 +50.29%
- 6720万
- 2018年1月31日 -3.65%
- 6475万
- 2019年1月31日 -22.79%
- 4999万
- 2020年1月31日 +332.05%
- 2億1601万
- 2021年1月31日 -60.88%
- 8450万
- 2022年1月31日 -6.15%
- 7931万
- 2023年1月31日 -1.03%
- 7849万
- 2024年1月31日 -0.29%
- 7826万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/04/25 12:20
道路関連事業関係資産、賃貸ビル資産、マリーナ事業関係資産、その他の建物及び車両並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 保険金等の受入れにより取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2024/04/25 12:20
前連結会計年度(2023年1月31日) 当連結会計年度(2024年1月31日) 建物及び構築物 153,571千円 153,571千円 - #3 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2024/04/25 12:20
当連結会計年度中における設備投資の総額は4,373百万円で、その主なものは道路関連事業における作業用車両の購入、レジャー事業における設備、構築物の改修、不動産事業における事業用地の取得、本店移転に伴う事務所内装工事等に係わるものであります。なお、これに要した資金は全て自己資金でまかなっております。
(道路関連事業) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/04/25 12:20
道路関連事業関係資産、賃貸ビル資産、マリーナ事業関係資産、その他の建物及び車両並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。