持分法の適用範囲の変動、流通事業原価、固定資産売却益他1件
2009年1月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 流通事業原価
- 75億8700万
- 固定資産売却益
- 100万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -2億4200万
2010年1月
- 持分法の適用範囲の変動
- -1億6500万
- 流通事業原価
- 76億4400万
- 固定資産売却益
- 0
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -5500万
2011年1月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 流通事業原価
- 78億7800万
- 固定資産売却益
- 2000万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -1億4400万
2012年1月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 流通事業原価
- -
- 固定資産売却益
- 1700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 700万
2013年1月
2014年1月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 流通事業原価
- -
- 固定資産売却益
- 300万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -1億3600万