9681 東京ドーム

時価

1245億円

-倍

2010年以降

赤字-114.81倍
（2010-2021年）

1.32倍

2010年以降

0.46-2.06倍
（2010-2021年）

0%

ROE

-%

ROA

-%

持分法の適用範囲の変動、流通事業原価、その他他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		流通事業原価		その他		退職給付に係る負債
2009/01	-		75.9億		182億		-
2010/01	-165百万		76.4億	+0.8%	184億	+1%	-
2011/01	-		78.8億	+3.1%	181億	-1.2%	-
2012/01	-		-		183億	+0.9%	-
2013/01	-		-		194億	+5.8%	-
2014/01	-		-		197億	+1.5%	-
2015/01	-		-		180億	-8.5%	37.7億
2016/01	-		-		176億	-2.4%	43.3億	+14.9%
2017/01	-		-		167億	-4.7%	38.5億	-11%
2018/01	-		-		167億	-0.4%	37.7億	-2.1%
2019/01	-		-		168億	+0.8%	38.3億	+1.5%
2020/01	-		-		193億	+14.7%	37.8億	-1.2%
2021/01	-		-		195億	+0.9%	39.7億	+5.1%

2009年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: 75億8700万
その他: 181億8700万
退職給付に係る負債: -

2010年1月

持分法の適用範囲の変動: -1億6500万
流通事業原価: 76億4400万
その他: 183億7000万
退職給付に係る負債: -

2011年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: 78億7800万
その他: 181億4700万
退職給付に係る負債: -

2012年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 183億1300万
退職給付に係る負債: -

2013年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 193億8200万
退職給付に係る負債: -

2014年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 196億7400万
退職給付に係る負債: -

2015年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 180億900万
退職給付に係る負債: 37億6600万

2016年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 175億7300万
退職給付に係る負債: 43億2600万

2017年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 167億4200万
退職給付に係る負債: 38億5200万

2018年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 166億8200万
退職給付に係る負債: 37億7000万

2019年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 168億2100万
退職給付に係る負債: 38億2700万

2020年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 192億8600万
退職給付に係る負債: 37億8000万

2021年1月

持分法の適用範囲の変動: -
流通事業原価: -
その他: 194億6400万
退職給付に係る負債: 39億7100万