東京ドーム（9681）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 160億6100万
- 2010年1月31日 -19.87%
- 128億7000万
- 2010年10月31日 -12.71%
- 112億3400万
- 2011年1月31日 -32.44%
- 75億9000万
- 2011年4月30日 -3.66%
- 73億1200万
- 2011年7月31日 -8.64%
- 66億8000万
- 2011年10月31日 -7.44%
- 61億8300万
- 2012年1月31日 +19.17%
- 73億6800万
- 2012年4月30日 -3.88%
- 70億8200万
- 2012年7月31日 +3.12%
- 73億300万
- 2012年10月31日 -0.52%
- 72億6500万
- 2013年1月31日 -30.81%
- 50億2700万
- 2013年4月30日 -81.9%
- 9億1000万
- 2013年7月31日 +119.67%
- 19億9900万
- 2013年10月31日 +0.15%
- 20億200万
- 2014年1月31日 +40.76%
- 28億1800万
- 2014年4月30日 +37.44%
- 38億7300万
- 2014年7月31日 -14.61%
- 33億700万
- 2014年10月31日 +14.36%
- 37億8200万
- 2015年1月31日 -1.61%
- 37億2100万
- 2015年4月30日 -78.29%
- 8億800万
- 2015年7月31日 -78.84%
- 1億7100万
- 2015年10月31日 -49.71%
- 8600万
- 2016年1月31日 +999.99%
- 10億3900万
- 2016年4月30日 +34.36%
- 13億9600万
- 2016年7月31日 -50.79%
- 6億8700万
- 2016年10月31日 -34.79%
- 4億4800万
- 2017年1月31日 -81.92%
- 8100万
- 2017年4月30日 +3.7%
- 8400万
- 2017年7月31日 +1.19%
- 8500万
- 2017年10月31日 +1.18%
- 8600万
- 2018年1月31日 +2.33%
- 8800万
- 2018年4月30日 +3.41%
- 9100万
- 2018年7月31日 ±0%
- 9100万
- 2018年10月31日 +2.2%
- 9300万
- 2019年1月31日 +7.53%
- 1億
- 2019年4月30日 +141%
- 2億4100万
- 2019年7月31日 +9.13%
- 2億6300万
- 2019年10月31日 +8.37%
- 2億8500万
- 2020年1月31日 +8.07%
- 3億800万
個別
- 2009年1月31日
- 158億7800万
- 2010年1月31日 -19.62%
- 127億6200万
- 2011年1月31日 -40.92%
- 75億4000万
- 2012年1月31日 -3.47%
- 72億7800万
- 2013年1月31日 -31.57%
- 49億8000万
- 2014年1月31日 -43.41%
- 28億1800万
- 2015年1月31日 +30.62%
- 36億8100万
- 2016年1月31日 -72.13%
- 10億2600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2020/04/28 15:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
上記以外に再評価に係る繰延税金資産及び負債があり、その内訳は以下のとおりであります。前事業年度(2019年1月31日) 当事業年度(2020年1月31日) 繰延税金資産 関係会社貸倒引当金 9,984 百万円 10,272 百万円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2020/04/28 15:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳
上記以外に再評価に係る繰延税金資産及び負債があり、その内訳は以下のとおりであります。前連結会計年度(2019年1月31日) 当連結会計年度(2020年1月31日) 繰延税金資産 投資有価証券評価損 1,715 百万円 1,828 百万円 - #3 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)2020/04/28 15:00
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当事業年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」468百万円は、「固定負債」の「繰延税金負債」2,659百万円と相殺して、「固定負債」の「繰延税金負債」2,191百万円として表示しており、変更前と比べて総資産が468百万円減少しております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)2020/04/28 15:00
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当連結会計年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」625百万円及び「固定負債」の「繰延税金負債」のうちの494百万円を「投資その他の資産」の「繰延税金資産」232百万円に含めて表示し、「固定負債」の「繰延税金負債」は2,424百万円として表示しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
