9681 東京ドーム

時価

1245億円

-倍

2010年以降

赤字-114.81倍
（2010-2021年）

1.32倍

2010年以降

0.46-2.06倍
（2010-2021年）

0%

ROE

-%

ROA

-%

仕掛品、事故に起因する営業補償等の支払額、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減他3件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	仕掛品	事故に起因する営業補償等の支払額	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減	債権譲渡益	当期変動額合計	退職給付に係る調整累計額
2009/01	-	-	-	-	-7百万	-
2011/01	-	-	-	-4百万	-	-
2012/01	-	-260百万	-	-	-25百万赤拡	-
2013/01	16百万	-	-3百万	-	-53百万赤拡	-
2015/01	-	-	-	-	-	-237百万
2016/01	-	-	-	-	-	-199百万赤縮
2017/01	-	-	-	-	-	-29百万赤縮
2018/01	-	-	-	-	-	652百万黒転
2019/01	-	-	-	-	-	99百万 -84.8%
2020/01	-	-	-	-	-	200百万 +102%
2021/01	-	-	-	-	-	-357百万赤転

2009年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -700万
退職給付に係る調整累計額: -

2011年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -400万
当期変動額合計: -
退職給付に係る調整累計額: -

2012年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -2億6000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -2500万
退職給付に係る調整累計額: -

2013年1月

仕掛品: 1600万
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -300万
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -5300万
退職給付に係る調整累計額: -

2015年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る調整累計額: -2億3700万

2016年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る調整累計額: -1億9900万

2017年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る調整累計額: -2900万

2018年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る調整累計額: 6億5200万

2019年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る調整累計額: 9900万

2020年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る調整累計額: 2億

2021年1月

仕掛品: -
事故に起因する営業補償等の支払額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
債権譲渡益: -
当期変動額合計: -
退職給付に係る調整累計額: -3億5700万