北陸観光開発の営業利益又は営業損失（△）の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- -2億2468万
- 2009年9月30日
- -1億9734万
- 2010年3月31日
- -7257万
- 2010年9月30日 -130.75%
- -1億6747万
- 2011年3月31日
- -9915万
- 2011年9月30日
- 1201万
- 2012年3月31日
- -5701万
- 2012年9月30日
- 1420万
- 2013年3月31日
- -6664万
- 2013年9月30日
- 3449万
- 2014年3月31日
- -3128万
- 2014年9月30日
- 1888万
- 2015年3月31日
- -6538万
- 2015年9月30日
- -3851万
- 2016年3月31日
- 64万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 3029万
- 2017年3月31日 +30.43%
- 3951万
- 2017年9月30日 +61.99%
- 6401万
- 2018年3月31日 -85.06%
- 956万
- 2018年9月30日 +15.84%
- 1108万
- 2019年3月31日 +250.15%
- 3880万
- 2019年9月30日 +28.38%
- 4981万
- 2020年3月31日 -17.73%
- 4098万
- 2020年9月30日
- -4974万
- 2021年3月31日
- 783万
- 2021年9月30日 +4.55%
- 818万
- 2022年3月31日
- -614万
- 2022年9月30日
- 1868万
- 2023年3月31日
- -4168万
- 2023年9月30日
- -4162万
- 2024年3月31日 -48.31%
- -6173万
- 2024年9月30日
- 3200万
- 2025年3月31日 +59.23%
- 5095万
- 2025年9月30日 +45.23%
- 7400万
個別
- 2008年9月30日
- -2億788万
- 2009年9月30日
- -1億8383万
- 2010年3月31日
- -5442万
- 2010年9月30日 -183.85%
- -1億5448万
- 2011年3月31日
- -8151万
- 2011年9月30日
- 2672万
- 2012年3月31日
- -4520万
- 2012年9月30日
- 687万
- 2013年3月31日
- -6126万
- 2013年9月30日
- 2037万
- 2014年3月31日
- -2647万
- 2014年9月30日
- 636万
- 2015年3月31日
- -5707万
- 2015年9月30日
- -4629万
- 2016年3月31日
- 378万
- 2016年9月30日 +435.5%
- 2025万
- 2017年3月31日 +126.15%
- 4581万
- 2017年9月30日 +23.31%
- 5649万
- 2018年3月31日 -62.99%
- 2091万
- 2018年9月30日 -49.26%
- 1061万
- 2019年3月31日 +355.91%
- 4837万
- 2019年9月30日 -7.11%
- 4493万
- 2020年3月31日 +4.41%
- 4691万
- 2020年9月30日
- -3751万
- 2021年3月31日
- 1953万
- 2021年9月30日 -17.26%
- 1616万
- 2022年3月31日
- -314万
- 2022年9月30日
- 1024万
- 2023年3月31日
- -3845万
- 2023年9月30日 -28.87%
- -4956万
- 2024年3月31日 -22.48%
- -6070万
- 2024年9月30日
- 1448万
- 2025年3月31日 +244.87%
- 4995万
- 2025年9月30日 +34.21%
- 6704万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.経営成績2025/12/25 12:07
当連結会計年度の経営成績は、売上高1,659百万円で前年に比べ65百万円(4.1%)増加しました。費用面ではエネルギー資源の高騰による水道光熱費や燃料費の増加や松枯れの伐採処理、クラブハウス周辺の整備などで増加しておりますが、会員権販売による委託手数料が減少しており、営業利益は前年に比べ42百万円(131.2%)増加の74百万円となりました。経常利益は44百万円(132.9%)増加の77百万円で、税引前当期純利益は72百万円となりました。税効果会計による法人税等調整額を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は45百万円となりました。前期は収益認識に関する会計基準により履行義務へ分配する前の額が課税対象となり、法人税等は216百万円となっておりましたので、親会社株主に帰属する当期純損失154百万円でした。
当社グループの事業は単一セグメントでありセグメント情報を記載していないため、事業部門別に示した経営成績は次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
