浜名湖観光開発の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 18万
- 2009年12月31日 -35.68%
- 11万
- 2010年12月31日 +58.82%
- 18万
- 2011年12月31日 +78.84%
- 33万
- 2012年12月31日 -50.3%
- 16万
- 2013年12月31日 +43.45%
- 24万
- 2014年12月31日 +45.23%
- 35万
- 2015年12月31日 -7.71%
- 32万
- 2016年12月31日 +100.31%
- 64万
- 2017年12月31日 +129.37%
- 148万
- 2018年12月31日 +17.45%
- 174万
- 2019年12月31日 -22.95%
- 134万
- 2020年12月31日 -25.17%
- 100万
- 2021年12月31日 +10.05%
- 110万
- 2022年12月31日 -14.83%
- 94万
- 2023年12月31日 +11.04%
- 104万
- 2024年12月31日 -20.08%
- 83万
- 2025年12月31日 +46.17%
- 122万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 回収率=当期回収高÷(期首残高+当期発生高)2026/03/27 14:08
(ハ)商品平均滞留期間 = 期首残高+期末残高 ÷ 当期回収高 2 365日
- #2 商品売上原価に関する注記
- 商品売上原価の内訳
2026/03/27 14:08前事業年度
(自 令和6年1月1日
至 令和6年12月31日)当事業年度
(自 令和7年1月1日
至 令和7年12月31日)期首棚卸高 1,046千円 836千円 当期仕入高 2,892千円 3,519千円 期末棚卸高 836千円 1,222千円 商品売上原価 3,102千円 3,133千円 - #3 営業外費用その他に関する注記
- (*3) 営業外費用その他の内訳2026/03/27 14:08
前事業年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日) 当事業年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日) 雑収入計上済商品券引換損失等 223千円 272千円 - #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2026/03/27 14:08
(注)株式譲渡制限に関する規定は次の通りです。種類 事業年度末現在発行数(株)(令和7年12月31日) 提出日現在発行数(株)(令和8年3月27日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 2,400 2,400 非上場・非登録 単元株制度は採用しておりません。 計 2,400 2,400 ― ―
当社の発行する全部の株式について、会社法第107条第1項第1号に定める内容(いわゆる譲渡制限)を定めており、当該株式の譲渡又は取得について取締役会の承認を要する旨を定款第8条において定めております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上及び利用実績2026/03/27 14:08
(注) 1 当社の顧客に付与したポイントの調整額を記載しております。区分 前事業年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日) 当事業年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日) 人員(人) 金額(千円) 人員(人) 金額(千円) 小計 - 632,137 - 633,117 商品販売収入 - 4,139 - 4,381 食堂売上高 48,420 90,883 - -
2 その他には、競技参加料、違約金、及びセルフデーの割引調整額の合計を記載しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産2026/03/27 14:08
商品及び貯蔵品……
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #7 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2026/03/27 14:08
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針