固定資産

【資料】

有価証券報告書-第48期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

【閲覧】

個別

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法
主な耐用年数
建物 7～60年
構築物 7～48年
(2)無形固定資産
定額法
なお、社内利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)長期前払費用
定額法2019/03/28 11:42

#3 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

#4 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成29年1月1日至平成29年12月31日)	当事業年度 (自平成30年1月1日至平成30年12月31日)
車両運搬具土地	-千円 13,785	925千円 -

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当事業年度において、投資活動の結果減少した資金は298百万円(前年同期比169百万円増)となりました。
これは主に有形固定資産の取得299百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産

	前事業年度 (自平成29年1月1日至平成29年12月31日)	当事業年度 (自平成30年1月1日至平成30年12月31日)
車両運搬具土地	-千円 13,785	925千円 -