- 4661
- 2026/09/02
- 時価
- 5兆4067億円
- PER 予
- 43.27倍
- 2010年以降
- 赤字-1008.11倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.37倍
- 2010年以降
- 1.47-10.76倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.53%
- ROE 予
- 10.09%
- ROA 予
- 7.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 5515億3900万
- 2019年3月31日 +10.53%
- 6096億1900万
個別
- 2018年3月31日
- 5082億5700万
- 2019年3月31日 +11.21%
- 5652億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/27 15:41
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成30年4月1日 至 平成31年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、イクスピアリ事業、モノレール事業、グループ内従業員食堂運営事業等を含んでおります。
2.(1)セグメント利益の調整額は253百万円であり、セグメント間取引消去によるものです。
(2)セグメント資産の調整額253,016百万円には、セグメント間取引消去△4,792百万円、各セグメントに配分していない全社資産257,809百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社の余資運用資金(現金及び預金、有価証券)及び長期投資資金(投資有価証券)等であります。
3.セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の償却額及び増加額が含まれております。2019/06/27 15:41 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
東京ディズニーランド他
主に定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
東京ディズニーシー他
主に定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 15:41 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2019/06/27 15:41 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/27 15:41
(単位:百万円) - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/27 15:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 未払賞与否認 2,850 3,377 固定資産評価差額 1,960 1,876 退職給付に係る負債 1,464 1,429
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、現金及び預金の増加などにより、441,835百万円(同23.0%増)となりました。2019/06/27 15:41
固定資産は、有形固定資産の増加などにより、609,619百万円(同10.5%増)となりました。
(負債) - #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書)2019/06/27 15:41
前事業年度において、「営業外費用」の「雑支出」に含めていた「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外費用」の「雑支出」に表示していた130百万円は、「固定資産除却損」28百万円、「雑支出」102百万円として組み替えを行っております。 - #9 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結損益計算書)2019/06/27 15:41
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産除却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた284百万円は、「固定資産除却損」64百万円、「その他」219百万円として組み替えを行っております。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/27 15:41
①有形固定資産(リース資産を除く)
東京ディズニーランド他 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/27 15:41
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
東京ディズニーランド他
主に定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
東京ディズニーシー他
主に定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
均等償却
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 15:41