商品
個別
- 2018年3月31日
- 580万
- 2019年3月31日 -26.81%
- 424万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)に
よっております。2019/06/28 10:20 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- 商品
2019/06/28 10:20区分 金額(千円) ゴルフ用品等 4,247 合計 4,247 - #3 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 1【提出会社の親会社等の情報】2019/06/28 10:20
当社は上場会社ではありませんので、金融商品取引法第24条の7第1項の適用がありません。 - #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2019/06/28 10:20
(注)1.当社の株式を譲渡するには、株主総会の承認を要します。種類 事業年度末現在発行数(株)(平成31年3月31日) 提出日現在発行数(株)(令和元年6月28日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 1,660,000 1,660,000 非上場 当社は単元株制度は採用しておりません。 (注)1,2 優先株式 242,377 242,377 非上場 当社は単元株制度は採用しておりません。 (注)1,2,3,4 計 1,902,377 1,902,377 - -
2.当社の株式(自己株式の処分による株式を含む。)の募集において、募集株式の種類が譲渡制限株式であるときは、当該種類の株式の募集事項の決定は、当該種類の株式の種類株主を構成員とする種類株主総会の決議を要しません。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (b)営業収入2019/06/28 10:20
(注)1.上記金額には消費税等は含まれておりません。年 度内 訳 前事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当事業年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 前年同期比(%) レストラン売上(千円) - 18,429 - 商品売上(千円) 12,703 10,456 82.3 その他(千円) 6,957 5,500 79.1
2.平成31年1月よりレストランを直営化しております。このため、当事業年度よりレストラン売上の区分を設けております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 1.たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/28 10:20
商品及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)に - #7 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2019/06/28 10:20
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針