精養軒（9734）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年1月31日: 9億2050万
2010年1月31日 +6.1%: 9億7665万
2010年10月31日 -6.86%: 9億968万
2011年1月31日 -6.13%: 8億5394万
2011年4月30日 +1.04%: 8億6286万
2011年7月31日 +1.51%: 8億7585万
2011年10月31日 -2.32%: 8億5555万
2012年1月31日 -2.82%: 8億3141万
2012年4月30日 -2.44%: 8億1116万
2012年7月31日 -2.21%: 7億9319万
2012年10月31日 +8.88%: 8億6362万
2013年1月31日 -1.67%: 8億4919万
2013年4月30日 -2.28%: 8億2985万
2013年7月31日 -2.37%: 8億1019万
2013年10月31日 -2.02%: 7億9384万
2014年1月31日 -3.16%: 7億6878万
2014年4月30日 -2.38%: 7億5048万
2014年7月31日 -6.22%: 7億381万
2014年10月31日 -1.99%: 6億8979万
2015年1月31日 -5.93%: 6億4887万
2015年4月30日 -2.47%: 6億3288万
2015年7月31日 -11.74%: 5億5859万
2015年10月31日 -2.52%: 5億4449万
2016年1月31日 -2.45%: 5億3113万
2016年4月30日 -2.2%: 5億1942万
2016年7月31日 -1.8%: 5億1009万
2016年10月31日 -2.19%: 4億9894万
2017年1月31日 -2.23%: 4億8782万
2017年4月30日 -2.27%: 4億7673万
2017年7月31日 -2%: 4億6720万
2017年10月31日 -2.33%: 4億5629万
2018年1月31日 -2.44%: 4億4516万
2018年4月30日 -2.21%: 4億3532万
2018年7月31日 -2.13%: 4億2606万
2018年10月31日 -2.31%: 4億1621万
2019年1月31日 -2.37%: 4億635万
2019年4月30日 -2.22%: 3億9731万
2019年7月31日 -2.14%: 3億8880万
2019年10月31日 -2.33%: 3億7976万
2020年1月31日 -2.38%: 3億7071万
2020年4月30日 -2.24%: 3億6240万
2020年7月31日 -2.29%: 3億5409万
2020年10月31日 -2.35%: 3億4578万
2021年1月31日 -2.4%: 3億3747万
2021年4月30日 -2.09%: 3億3040万
2021年7月31日 -2.31%: 3億2278万
2021年10月31日 -1.68%: 3億1736万
2022年1月31日 -1.68%: 3億1204万
2022年4月30日 -2.27%: 3億496万
2022年7月31日 -1.28%: 3億106万
2022年10月31日 -1.46%: 2億9666万
2023年1月31日 -2.79%: 2億8838万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内訳は下記のとおりであります。

	前事業年度(自令和3年2月1日至令和4年1月31日)	当事業年度(自令和4年2月1日至令和5年1月31日)
建物	-千円	1,141千円
工具、器具及び備品	0千円	447千円

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 有形固定資産の当期増加額の主な内容

建物	上野本店	5,745千円
〃	東京大学附属病院店	2,980千円
構築物	上野本店	2,250千円
車両運搬具	〃	3,771千円
工具、器具及び備品	〃	6,538千円
リース資産	国立科学博物館	8,564千円

2 有形固定資産の当期減少額の主な内容

建物	上野本店	4,543千円
〃	東京大学附属病院店	2,980千円
工具、器具及び備品	上野本店	16,334千円
〃	文化会館店	5,633千円

3 当期減少額の欄の( )内の内書きは、減損損失の計上額であります。

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#3 減損損失に関する注記

前事業年度(自令和3年2月1日至令和4年1月31日)

場所	用途	種類	金額
東京都	店舗	建物	12,305千円
		機械及び装置	234千円
		工具、器具及び備品	656千円

管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングをしております。このうち閉鎖が確定した資産グループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。建物、機械及び装置、工具、器具及び備品については、他店への転用、売却が困難であるため、正味売却価額を零円としております。
当事業年度(自令和4年2月1日至令和5年1月31日)

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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