短期貸付金の増減額(△は増加)、研究開発費、投資事業組合運用益他3件
2008年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -11億6700万
- 研究開発費
- 38億500万
- 投資事業組合運用益
- 36億7900万
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 23億7800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2009年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- 9900万
- 研究開発費
- 38億5300万
- 投資事業組合運用益
- 30億9900万
- 原材料及び貯蔵品
- 58億4000万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 36億900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2010年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- 2億3800万
- 研究開発費
- 37億1300万
- 投資事業組合運用益
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 59億3200万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 7億4200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2011年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- 2億1700万
- 研究開発費
- 43億3700万
- 投資事業組合運用益
- 57億7900万
- 原材料及び貯蔵品
- 57億5000万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億4400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2012年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -16億7600万
- 研究開発費
- 36億600万
- 投資事業組合運用益
- 27億3900万
- 原材料及び貯蔵品
- 59億5000万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億8400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2013年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -7200万
- 研究開発費
- 35億7300万
- 投資事業組合運用益
- 23億9600万
- 原材料及び貯蔵品
- 64億3000万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 4億6900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2014年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- 5400万
- 研究開発費
- 38億4300万
- 投資事業組合運用益
- 40億4100万
- 原材料及び貯蔵品
- 75億7300万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -1億4900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2015年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -1300万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 92億6900万
- 原材料及び貯蔵品
- 79億1300万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 1億5600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2016年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -1億500万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 11億3300万
- 原材料及び貯蔵品
- 85億7900万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 2億8000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- -
2017年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -1億2600万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 144億7000万
- 原材料及び貯蔵品
- 83億8500万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 9億1600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- 70億1800万
2018年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -3億3300万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 21億8500万
- 原材料及び貯蔵品
- 88億4900万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -5300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- 71億3300万
2019年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- 3500万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 83億7200万
- 原材料及び貯蔵品
- 103億9800万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 2億2700万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- 130億2300万
2020年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -1億9200万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 20億1500万
- 原材料及び貯蔵品
- 109億2700万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -4億1800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- 131億4900万
2021年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- 6億
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 110億300万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 11億4200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- 95億8000万
2022年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- 2300万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 28億7200万
- 原材料及び貯蔵品
- 139億3000万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -10億4900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- 90億8200万
2023年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- -1億8600万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 75億800万
- 原材料及び貯蔵品
- 184億8200万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -12億9400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- 107億8900万
2024年3月
- 短期貸付金の増減額(△は増加)
- 1億9800万
- 研究開発費
- -
- 投資事業組合運用益
- 150億5000万
- 原材料及び貯蔵品
- 200億8800万
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億4100万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - BPO-ICT
- 130億8500万