建物

【期間】
  • 通期

個別

2009年3月31日
6億7400万
2010年3月31日 -7.86%
6億2100万
2011年3月31日 -2.58%
6億500万
2012年3月31日 +92.73%
11億6600万
2013年3月31日 -48.2%
6億400万
2014年3月31日 -22.35%
4億6900万
2015年3月31日 +114.5%
10億600万
2016年3月31日 +112.43%
21億3700万
2017年3月31日 +0.28%
21億4300万
2018年3月31日 -7.42%
19億8400万
2019年3月31日 +17.44%
23億3000万
2020年3月31日 -2.15%
22億8000万
2021年3月31日 -12.28%
20億
2022年3月31日 -6.8%
18億6400万
2023年3月31日 -5.53%
17億6100万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
※6 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日)
役員退職慰労引当金繰入額14百万円25百万円
土地建物賃借料3,631百万円3,578百万円
福利厚生費3,136百万円3,199百万円
2023/06/28 10:24
#2 会計方針に関する事項(連結)
(ウ)社用資産
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。
2023/06/28 10:24
#3 社用資産除売却損に関する注記
※8 社用資産除売却損の内容は次のとおりであります。
前事業年度(自 2021年 4月 1日至 2022年 3月31日)当事業年度(自 2022年 4月 1日至 2023年 3月31日)
建物0百万円4百万円
器具備品10百万円7百万円
2023/06/28 10:24
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
② 社用資産
定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/28 10:24