建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 6億7400万
- 2010年3月31日 -7.86%
- 6億2100万
- 2011年3月31日 -2.58%
- 6億500万
- 2012年3月31日 +92.73%
- 11億6600万
- 2013年3月31日 -48.2%
- 6億400万
- 2014年3月31日 -22.35%
- 4億6900万
- 2015年3月31日 +114.5%
- 10億600万
- 2016年3月31日 +112.43%
- 21億3700万
- 2017年3月31日 +0.28%
- 21億4300万
- 2018年3月31日 -7.42%
- 19億8400万
- 2019年3月31日 +17.44%
- 23億3000万
- 2020年3月31日 -2.15%
- 22億8000万
- 2021年3月31日 -12.28%
- 20億
- 2022年3月31日 -6.8%
- 18億6400万
- 2023年3月31日 -5.53%
- 17億6100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※6 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/28 10:24
前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 14 百万円 25 百万円 土地建物賃借料 3,631 百万円 3,578 百万円 福利厚生費 3,136 百万円 3,199 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (ウ)社用資産2023/06/28 10:24
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。 - #3 社用資産除売却損に関する注記
- ※8 社用資産除売却損の内容は次のとおりであります。2023/06/28 10:24
前事業年度(自 2021年 4月 1日至 2022年 3月31日) 当事業年度(自 2022年 4月 1日至 2023年 3月31日) 建物 0 百万円 4 百万円 器具備品 10 百万円 7 百万円 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 社用資産2023/06/28 10:24
定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。