メイテックグループ HD(9744)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 126億1988万
- 2014年6月30日 -15.51%
- 106億6237万
- 2014年9月30日 +1.63%
- 108億3653万
- 2014年12月31日 +1.63%
- 110億1323万
- 2015年3月31日 +6.32%
- 117億919万
- 2015年6月30日 +1.15%
- 118億4329万
- 2015年9月30日 +1.55%
- 120億2670万
- 2015年12月31日 +1.24%
- 121億7585万
- 2016年3月31日 +8.38%
- 131億9591万
- 2016年6月30日 +1.22%
- 133億5689万
- 2016年9月30日 +1.38%
- 135億4084万
- 2016年12月31日 +1.39%
- 137億2881万
- 2017年3月31日 +0.96%
- 138億6058万
- 2017年6月30日 +1.03%
- 140億267万
- 2017年9月30日 +0.93%
- 141億3308万
- 2017年12月31日 +0.86%
- 142億5519万
- 2018年3月31日 +2.54%
- 146億1790万
- 2018年6月30日 +0.4%
- 146億7700万
- 2018年9月30日 +1.02%
- 148億2600万
- 2018年12月31日 +1.06%
- 149億8300万
- 2019年3月31日 +2.23%
- 153億1700万
- 2019年6月30日 +0.5%
- 153億9400万
- 2019年9月30日 +0.95%
- 155億4000万
- 2019年12月31日 +0.94%
- 156億8600万
- 2020年3月31日 +1.6%
- 159億3700万
- 2020年6月30日 -0.07%
- 159億2600万
- 2020年9月30日 +0.6%
- 160億2100万
- 2020年12月31日 +0.44%
- 160億9100万
- 2021年3月31日 +1.26%
- 162億9400万
- 2021年6月30日 +0.22%
- 163億3000万
- 2021年9月30日 +0.72%
- 164億4700万
- 2021年12月31日 +0.33%
- 165億200万
- 2022年3月31日 +0.79%
- 166億3300万
- 2022年6月30日 +0.57%
- 167億2800万
- 2022年9月30日 +1%
- 168億9500万
- 2022年12月31日 +0.64%
- 170億300万
- 2023年3月31日 +0.17%
- 170億3200万
- 2023年6月30日 +0.48%
- 171億1300万
- 2023年9月30日 +0.69%
- 172億3100万
- 2023年12月31日 +0.6%
- 173億3400万
- 2024年3月31日 -0.35%
- 172億7300万
- 2024年6月30日 +0.49%
- 173億5800万
- 2024年9月30日 +0.5%
- 174億4500万
- 2024年12月31日 +0.02%
- 174億4900万
- 2025年3月31日 -3.59%
- 168億2300万
- 2025年6月30日 +0.47%
- 169億200万
- 2025年9月30日 +0.7%
- 170億2100万
- 2025年12月31日 +0.88%
- 171億7100万
- 2026年3月31日 -3.88%
- 165億400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2026/06/22 10:30
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 10:30
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 賞与引当金に係る法定福利費 503百万円 584百万円 退職給付に係る負債 5,299百万円 5,199百万円 未払事業税 269百万円 225百万円
- #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度末現在、連結子会社のうち、確定給付型の制度については2社が有しており、また、確定拠出型の制度については2社が有しております。2026/06/22 10:30
なお、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
2.確定給付制度 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ・当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 (単位:百万円)2026/06/22 10:30
・退職給付費用及び退職給付に係る負債の算定に使用される見積りには、割引率(1.950%)、平均残存勤務年数等を計算基礎としており、当社グループは、この数理計算上の仮定は適切であると認識しておりますが、一定の仮定の変動は将来の退職給付費用及び退職給付に係る負債に影響を及ぼします。なお、退職給付に係る会計処理の方法については、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)3.会計方針に関する事項(4)退職給付に係る会計処理の方法」をご参照ください。前連結会計年度 当連結会計年度 退職給付費用 1,091 943 退職給付に係る負債 16,823 16,504