有価証券報告書-第45期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「投資事業組合運用益」と「固定資産売却益」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
なお、前連結会計年度の「投資事業組合運用益」は50千円、「固定資産売却益」は462千円であります。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「還付加算金」(当連結会計年度85千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「貸倒引当金繰入額」と「貸倒損失」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
なお、前連結会計年度の「貸倒引当金繰入額」は1,521千円、「貸倒損失」は250千円であります。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めておりました「投資事業組合運用益」と「固定資産売却益」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
なお、前連結会計年度の「投資事業組合運用益」は50千円、「固定資産売却益」は462千円であります。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「還付加算金」(当連結会計年度85千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「貸倒引当金繰入額」と「貸倒損失」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
なお、前連結会計年度の「貸倒引当金繰入額」は1,521千円、「貸倒損失」は250千円であります。