訂正有価証券報告書-第43期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～18年
車両運搬具	4～6年
器具及び備品	3～20年

無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)について、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。