賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 27億300万
- 2009年9月30日 -12.21%
- 23億7300万
- 2010年9月30日 +2.36%
- 24億2900万
- 2011年9月30日 +4.12%
- 25億2900万
- 2012年9月30日 -1.38%
- 24億9400万
- 2013年9月30日 -8.82%
- 22億7400万
- 2014年9月30日 +19.09%
- 27億800万
- 2015年9月30日 -9.53%
- 24億5000万
- 2016年9月30日 +16.45%
- 28億5300万
- 2017年9月30日 +6.13%
- 30億2800万
- 2018年9月30日 +4.66%
- 31億6900万
- 2019年9月30日 +13.6%
- 36億
- 2020年9月30日 +2.03%
- 36億7300万
- 2021年9月30日 +10.89%
- 40億7300万
- 2022年9月30日 +21.61%
- 49億5300万
- 2023年9月30日 -2.89%
- 48億1000万
個別
- 2008年9月30日
- 25億5200万
- 2009年9月30日 -12.3%
- 22億3800万
- 2010年9月30日 +3.75%
- 23億2200万
- 2011年9月30日 +5.43%
- 24億4800万
- 2012年9月30日 -3.35%
- 23億6600万
- 2013年9月30日 -9.89%
- 21億3200万
- 2014年9月30日 +20.08%
- 25億6000万
- 2015年9月30日 -9.96%
- 23億500万
- 2016年9月30日 +15.4%
- 26億6000万
- 2017年9月30日 +5.64%
- 28億1000万
- 2018年9月30日 +2.14%
- 28億7000万
- 2019年9月30日 +12.26%
- 32億2200万
- 2020年9月30日 +2.42%
- 33億
- 2021年9月30日 +10.91%
- 36億6000万
- 2022年9月30日 +21.04%
- 44億3000万
- 2023年9月30日 -3.39%
- 42億8000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2. 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/12/18 13:10
前連結会計年度(自 令和3年10月1日至 令和4年9月30日) 当連結会計年度(自 令和4年10月1日至 令和5年9月30日) 給与 11,855 百万円 12,113 百万円 賞与引当金繰入額 3,902 3,674 退職給付費用 1,024 1,102 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
1)商品・原材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2)製品
主に売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
3)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりです。
2023/12/18 13:10建物及び構築物 10年~50年 機械装置及び運搬具 4年~10年 工具、器具及び備品 2年~20年 - #3 売上原価明細書(連結)
- 務費には、次の引当金繰入額等が含まれております。なお、( )内は前期の金額であります。2023/12/18 13:10
賞与引当金繰入額 1,010百万円(905百万円)
退職給付費用 131百万円(128百万円) - #4 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2023/12/18 13:10
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 11 31 11 31 賞与引当金 4,430 4,280 4,430 4,280 工事損失引当金 65 14 65 14 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①商品・原材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
②仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
③貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/12/18 13:10