9746 TKC

9746
2024/03/28
時価
1969億円
PER 予
17.84倍
2010年以降
10.03-24.43倍
(2010-2023年)
PBR
2.03倍
2010年以降
0.66-2.48倍
(2010-2023年)
配当 予
2.43%
ROE 予
11.39%
ROA 予
9.76%
資料
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CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年9月30日
27億300万
2009年9月30日 -12.21%
23億7300万
2010年9月30日 +2.36%
24億2900万
2011年9月30日 +4.12%
25億2900万
2012年9月30日 -1.38%
24億9400万
2013年9月30日 -8.82%
22億7400万
2014年9月30日 +19.09%
27億800万
2015年9月30日 -9.53%
24億5000万
2016年9月30日 +16.45%
28億5300万
2017年9月30日 +6.13%
30億2800万
2018年9月30日 +4.66%
31億6900万
2019年9月30日 +13.6%
36億
2020年9月30日 +2.03%
36億7300万
2021年9月30日 +10.89%
40億7300万
2022年9月30日 +21.61%
49億5300万
2023年9月30日 -2.89%
48億1000万

個別

2008年9月30日
25億5200万
2009年9月30日 -12.3%
22億3800万
2010年9月30日 +3.75%
23億2200万
2011年9月30日 +5.43%
24億4800万
2012年9月30日 -3.35%
23億6600万
2013年9月30日 -9.89%
21億3200万
2014年9月30日 +20.08%
25億6000万
2015年9月30日 -9.96%
23億500万
2016年9月30日 +15.4%
26億6000万
2017年9月30日 +5.64%
28億1000万
2018年9月30日 +2.14%
28億7000万
2019年9月30日 +12.26%
32億2200万
2020年9月30日 +2.42%
33億
2021年9月30日 +10.91%
36億6000万
2022年9月30日 +21.04%
44億3000万
2023年9月30日 -3.39%
42億8000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2. 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和3年10月1日至 令和4年9月30日)当連結会計年度(自 令和4年10月1日至 令和5年9月30日)
給与11,855百万円12,113百万円
賞与引当金繰入額3,9023,674
退職給付費用1,0241,102
2023/12/18 13:10
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
1)商品・原材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2)製品
主に売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
3)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物10年~50年
機械装置及び運搬具4年~10年
工具、器具及び備品2年~20年
2023/12/18 13:10
#3 売上原価明細書(連結)
務費には、次の引当金繰入額等が含まれております。なお、( )内は前期の金額であります。
賞与引当金繰入額 1,010百万円(905百万円)
退職給付費用 131百万円(128百万円)
2023/12/18 13:10
#4 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金11311131
賞与引当金4,4304,2804,4304,280
工事損失引当金65146514
2023/12/18 13:10
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
①商品・原材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
②仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
③貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/12/18 13:10