有価証券報告書-第46期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及びレンタル資産につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	3年～ 6年
工具、器具及び備品	2年～15年
レンタル資産	2年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売数量及び見込収益に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等償却額とを比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
有形リース資産につきましては、リース期間を耐用年数とし、残存価額10%として計算した定率法による減価償却費相当額に9分の10を乗じる方法を採用しております。