のれん
連結
- 2013年12月31日
- 8億9500万
- 2014年12月31日 -16.42%
- 7億4800万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却に関する事項
のれんの償却については、5年間の均等償却を行っております。2015/03/25 13:25 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2015/03/25 13:25
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日) - #3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 前連結会計年度に、株式の取得により新たにNCS SUBSEA,INC.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の主な内訳並びに株式の取得価額と取得による支出(純額)との関係は次のとおりであります。2015/03/25 13:25
流動資産 2,591千米ドル 固定資産 3,046千米ドル のれん 9,642千米ドル 流動負債 △206千米ドル - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2015/03/25 13:25
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額修正前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 税額控除による影響額 △2.9% △2.2% のれん償却額 1.3% 1.8% 税率変更による影響 -% 0.4%
「所得税法等の一部を改正する法律」(平成26年法律第10号)が平成26年3月31日に公布され、平成26年4月1日以後に開始する連結会計年度から復興特別法人税が課されないことになりました。これに伴い、繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は、平成27年1月1日に開始する連結会計年度に解消が見込まれる一時差異については従来の38.0%から35.6%になります。