建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
建物(建物附属設備は除く)については定額法によっておりますが、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/03/25 13:25

#2 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	1百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	-百万円

2016/03/25 13:25

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	2百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	18百万円	-百万円

2016/03/25 13:25

#4 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	7百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	27百万円	-百万円

2016/03/25 13:25

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末と比べ28億4千3百万円増加し、565億3千4百万円となりました。これは主として、前連結会計年度末に比べ完成業務未収入金が20億8千2百万円増加したこと、及びリース債権及びリース投資資産が5億3千6百万円増加したことによります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ4億7百万円増加し、270億8千3百万円となりました。これは主として、米国子会社における建物の取得などで有形固定資産が3億7百万円増加した他、無形固定資産が1億円増加したことによります。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ8千万円増加し、147億7百万円となりました。これは主として、流動負債が2千8百万円増加したこと、及び固定負債が5千2百万円増加したことによります。

2016/03/25 13:25

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
当社及び国内の連結子会社の建物(建物附属設備は除く)については定額法によっておりますが、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。在外の連結子会社では定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/03/25 13:25