有価証券報告書-第45期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの 旧定額法
平成19年4月1日以降に取得したもの 定額法
建物以外(建物附属設備を含む)
平成19年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
平成19年4月1日以降に取得したもの 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。