有価証券報告書-第51期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「固定負債」の「退職給付に係る負債」に含めて表示しておりました「従業員株式給付引当金」は、重要性の観点から、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「退職給付に係る負債」に表示していた419百万円は、「従業員株式給付引当金」257百万円、「退職給付に係る負債」161百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」に含めて表示しておりました「従業員株式給付費用」は、当連結会計年度より「従業員株式給付引当金」を連結貸借対照表において独立掲記したことに伴い、明瞭性の観点から当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」に表示していた164百万円は、「従業員株式給付費用」101百万円、「退職給付費用」63百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に含めて表示しておりました「従業員株式給付引当金の増減額(△は減少)」は、当連結会計年度より「従業員株式給付引当金」を連結貸借対照表において独立掲記したことに伴い、明瞭性の観点から当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に表示していた55百万円は、「従業員株式給付引当金の増減額(△は減少)」97百万円、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」△41百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「固定負債」の「退職給付に係る負債」に含めて表示しておりました「従業員株式給付引当金」は、重要性の観点から、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「退職給付に係る負債」に表示していた419百万円は、「従業員株式給付引当金」257百万円、「退職給付に係る負債」161百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」に含めて表示しておりました「従業員株式給付費用」は、当連結会計年度より「従業員株式給付引当金」を連結貸借対照表において独立掲記したことに伴い、明瞭性の観点から当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」に表示していた164百万円は、「従業員株式給付費用」101百万円、「退職給付費用」63百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に含めて表示しておりました「従業員株式給付引当金の増減額(△は減少)」は、当連結会計年度より「従業員株式給付引当金」を連結貸借対照表において独立掲記したことに伴い、明瞭性の観点から当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に表示していた55百万円は、「従業員株式給付引当金の増減額(△は減少)」97百万円、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」△41百万円として組み替えております。