NSD（9759）ののれんの推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 1億1715万
2009年3月31日 -37.6%: 7311万
2010年3月31日 -60.25%: 2906万
2013年6月30日 +999.99%: 5億2537万
2013年9月30日 -3.39%: 5億754万
2013年12月31日 +4.98%: 5億3281万
2014年3月31日 -4.98%: 5億626万
2014年6月30日 -4.25%: 4億8473万
2014年9月30日 +4.9%: 5億847万
2014年12月31日 +6.9%: 5億4356万
2015年3月31日 +47.63%: 8億245万
2015年6月30日 +53.81%: 12億3427万
2015年9月30日 -4.38%: 11億8025万
2015年12月31日 -43%: 6億7274万
2016年3月31日 -6.65%: 6億2801万
2016年6月30日 -7.85%: 5億7873万
2016年9月30日 -3.82%: 5億5660万
2016年12月31日 +5.59%: 5億8771万
2017年3月31日 -5.2%: 5億5715万
2017年6月30日 -3.2%: 5億3930万
2017年9月30日 -2.83%: 5億2406万
2017年12月31日 +307.56%: 21億3588万
2018年3月31日 -3.55%: 20億6007万
2018年6月30日 -2.26%: 20億1348万
2018年9月30日 -2.51%: 19億6300万
2018年12月31日 -3.27%: 18億9884万
2019年3月31日 -3.05%: 18億4091万
2019年6月30日 -3.52%: 17億7610万
2019年9月30日 -3.23%: 17億1876万
2019年12月31日 +4.28%: 17億9239万
2020年3月31日 -3.93%: 17億2201万
2020年6月30日 -3.71%: 16億5817万
2020年9月30日 -3.97%: 15億9229万
2020年12月31日 -4.17%: 15億2594万
2021年3月31日 -2.77%: 14億8366万
2021年6月30日 -4.13%: 14億2237万
2021年9月30日 -4.08%: 13億6440万
2021年12月31日 -4%: 13億982万
2022年3月31日 -3.58%: 12億6299万
2022年6月30日 -2.82%: 12億2732万
2022年9月30日 -4.06%: 11億7744万
2022年12月31日 +130.03%: 27億851万
2023年3月31日 -4.66%: 25億8241万
2023年6月30日 +565.33%: 171億8167万
2023年9月30日 -36.19%: 109億6372万
2023年12月31日 -3.1%: 106億2390万
2024年3月31日 -3.02%: 103億300万
2024年6月30日 +2.43%: 105億5300万
2024年9月30日 -3.44%: 101億9000万
2024年12月31日 -3.31%: 98億5300万
2025年3月31日 -3.58%: 95億
2025年6月30日 -3.51%: 91億6700万
2025年9月30日 -3.55%: 88億4200万
2025年12月31日 -3.65%: 85億1900万
2026年3月31日 -3.82%: 81億9400万

個別

2008年3月31日: 1億1842万
2009年3月31日 -37.5%: 7401万
2010年3月31日 -60%: 2960万
2025年3月31日 +999.99%: 12億2500万
2026年3月31日 -13.39%: 10億6100万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）

3.「注記事項(企業結合等関係)」に記載の暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の見直しが反映された後の金額により開示しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)

2024/02/13 9:54

#2 事業等のリスク

当社グループは、外部からの技術や人財等の事業基盤を獲得することが事業伸展の加速化に有効な場合、M&Aを活用することがあります。M&Aの実施に当たっては、市場動向、競争優位性、財政状況、事業計画等を十分に検証しつつ進めております。
しかしながら、M&A後の市場環境の著しい変化や事業が計画通りに進捗しない等の場合、投下資金の回収ができない、あるいはのれんや無形資産の減損損失等により、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。
そのリスクに対しましては、個々のM&Aの検討の際、事業計画の実現可能性や取引金額の妥当性等を外部専門家らと共に確認し、最終的には社外取締役を交えた取締役会において様々な視点から検証し決定することで、リスクの極小化に努めております。

2024/02/13 9:54

#3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）

当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む)及びのれんの償却額は、次のとおりです。

	前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日)		当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)
減価償却費	374,307	千円	983,324	千円
のれんの償却額	231,722	千円	948,596	千円

2024/02/13 9:54

#4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）

2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)

2024/02/13 9:54

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

※ EBITDAは「営業利益+減価償却費+のれん償却額」により算出しています。
※ Trigger株式会社の子会社化に伴い発生するのれん等については、前第3四半期連結累計期間では暫定的な会計処理を適用していましたが、前連結会計年度決算で当該処理が確定したため、上記前年同期の実績については確定後の会計処理による数値を記載しています。
売上高につきましては、順調なオーガニック成長に加え、M&Aによる事業拡大が寄与し、前年同期比31.4%増収の75,237百万円となりました。このうち注力分野である新コア事業につきましては、クラウドを利用した新技術・DX関連のシステム開発事業が大きく伸長したほか、新たなソリューションによる売上も寄与し、前年同期比57.8%増収の32,378百万円となりました。

2024/02/13 9:54