ナガセ（9733）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -16億4668万
2010年9月30日 -7.18%: -17億6484万
2010年12月31日: -9億3143万
2011年3月31日: -4億6413万
2011年6月30日 -119.94%: -10億2080万
2011年9月30日: -7億859万
2011年12月31日: 5億8313万
2012年3月31日 +242.15%: 19億9517万
2012年6月30日: -8億8845万
2012年9月30日: -3億8552万
2012年12月31日: 8億995万
2013年3月31日 +129.84%: 18億6163万
2013年6月30日: -8億1234万
2013年9月30日: 6198万
2013年12月31日 +999.99%: 19億1921万
2014年3月31日 +61.24%: 30億9453万
2014年6月30日: -12億2154万
2014年9月30日: -5億5720万
2014年12月31日: 12億1199万
2015年3月31日 +94.57%: 23億5821万
2015年6月30日: -4億8255万
2015年9月30日: 9637万
2015年12月31日 +999.99%: 20億3630万
2016年3月31日 +64.66%: 33億5299万
2016年6月30日: -15億354万
2016年9月30日: -5億5338万
2016年12月31日: 17億9599万
2017年3月31日 +75.46%: 31億5127万
2017年6月30日: -8億4928万
2017年9月30日: 5872万
2017年12月31日 +999.99%: 21億162万
2018年3月31日 +43.65%: 30億1897万
2018年6月30日: -5億3800万
2018年9月30日 -21.32%: -6億5268万
2018年12月31日: 8億5562万
2019年3月31日 +4.81%: 8億9674万
2019年6月30日: -1億2508万
2019年9月30日: 11億5790万
2019年12月31日 +180.13%: 32億4359万
2020年3月31日 +14.38%: 37億990万
2020年6月30日: -4億8077万
2020年9月30日: 2億7294万
2020年12月31日 +671.67%: 21億623万
2021年3月31日 +24.82%: 26億2900万
2021年6月30日 -91.75%: 2億1700万
2021年9月30日 +486.18%: 12億7200万
2021年12月31日 +150.79%: 31億9000万
2022年3月31日 +39.91%: 44億6300万
2022年6月30日 -65.09%: 15億5800万
2022年9月30日 +56.87%: 24億4400万
2022年12月31日 +75.57%: 42億9100万
2023年3月31日 +18.64%: 50億9100万
2023年6月30日 -92.73%: 3億7000万
2023年9月30日 +309.73%: 15億1600万
2023年12月31日 +170.45%: 41億
2024年3月31日 +20.76%: 49億5100万
2024年6月30日 -93.5%: 3億2200万
2024年9月30日 +71.74%: 5億5300万
2024年12月31日 +574.32%: 37億2900万
2025年3月31日 +35.1%: 50億3800万
2025年6月30日 -77.11%: 11億5300万
2025年9月30日 +408.07%: 58億5800万
2025年12月31日 +28.39%: 75億2100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 13:51
#2 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 13:51
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 総資産の増加は、流動資産の減少7,221百万円、および固定資産の増加9,042百万円が主な要因であります。流動資産の減少は、子会社株式の取得に加えて、配当金や法人税の支払、社債の償還および長期借入金の返済などがあったことにより現金及び預金が7,899百万円減少した一方で、期末の生徒募集が前年を上回って推移したことにより、売掛金が576百万円増加したことなどによるものであります。固定資産の増加は、株式会社イトマンスポーツウェルネスを新規連結したことに伴う増加5,324百万円があったことに加え、投資有価証券の期末評価を主因とする増加3,880百万円があったことなどによるものであります。
純資産の増加は、親会社株主に帰属する当期純利益1,956百万円、その他有価証券評価差額金等、その他の包括利益累計額の増加3,081百万円を計上した一方で、剰余金の配当による減少2,632百万円があったことによるものであります。
②キャッシュ・フローの状況
2025/06/26 13:51