トーカイ(9729)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 66億8700万
- 2009年3月31日 -65.28%
- 23億2200万
- 2009年12月31日 +7.36%
- 24億9300万
- 2010年3月31日 +35.94%
- 33億8900万
- 2010年6月30日 -81.06%
- 6億4200万
- 2010年9月30日 +141.9%
- 15億5300万
- 2010年12月31日 +87.12%
- 29億600万
- 2011年3月31日 +36.92%
- 39億7900万
- 2011年6月30日 -78.26%
- 8億6500万
- 2011年9月30日 +28.79%
- 11億1400万
- 2011年12月31日 +93.27%
- 21億5300万
- 2012年3月31日 +60.8%
- 34億6200万
- 2012年6月30日 -82.21%
- 6億1600万
- 2012年9月30日 +164.29%
- 16億2800万
- 2012年12月31日 +67.14%
- 27億2100万
- 2013年3月31日 +36.02%
- 37億100万
- 2013年6月30日 -73.9%
- 9億6600万
- 2013年9月30日 +121.12%
- 21億3600万
- 2013年12月31日 +53.56%
- 32億8000万
- 2014年3月31日 +8.45%
- 35億5700万
- 2014年6月30日 -76.22%
- 8億4600万
- 2014年9月30日 +146.93%
- 20億8900万
- 2014年12月31日 +55.39%
- 32億4600万
- 2015年3月31日 +41.28%
- 45億8600万
- 2015年9月30日 -46.79%
- 24億4000万
- 2016年3月31日 +114.18%
- 52億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 26億6800万
- 2009年3月31日 -62.67%
- 9億9600万
- 2010年3月31日 +78.41%
- 17億7700万
- 2011年3月31日 -10.13%
- 15億9700万
- 2012年3月31日 -42.14%
- 9億2400万
- 2013年3月31日 +281.39%
- 35億2400万
- 2014年3月31日 -38.22%
- 21億7700万
- 2015年3月31日 +34.45%
- 29億2700万
- 2016年3月31日 +0.89%
- 29億5300万
- 2017年3月31日 +22.49%
- 36億1700万
- 2018年3月31日 -14.24%
- 31億200万
- 2019年3月31日 +18.09%
- 36億6300万
- 2020年3月31日 -17.31%
- 30億2900万
- 2021年3月31日 +16.21%
- 35億2000万
- 2022年3月31日 +10.77%
- 38億9900万
- 2023年3月31日 +33.62%
- 52億1000万
- 2024年3月31日 -0.02%
- 52億900万
- 2025年3月31日 +14.65%
- 59億7200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 当社は、業務執行取締役に対し、単年度の業績に連動した年次の短期業績連動報酬として、賞与を支給しております。2025/06/23 11:00
各人別の賞与の額は、役位別賞与基準額及び業績連動指標を基に、定性的な個人評価を加味した上で決定しており、当社の業績及び企業価値の向上並びに株主及び投資家の皆様との価値共有の観点から、該当事業年度におけるア)連結売上高、イ)連結当期純利益及びウ)部門業績(売上高・経常利益)を業績連動指標として採用しております。
上記ア)及びイ)の目標及び実績は以下のとおりです。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 利益面では、新工場稼働に伴う減価償却費の増加、のれんの償却を含むM&A関連費用の計上、調剤薬局事業における原価上昇等を増収効果により吸収し、営業利益が増益となりました。2025/06/23 11:00
以上の結果、当連結会計年度における当社グループの経営成績につきましては、売上高149,542百万円(前年同期比11,319百万円増、8.2%増)、営業利益8,205百万円(前年同期比123百万円増、1.5%増)、経常利益8,838百万円(前年同期比332百万円増、3.9%増)となり、売上高につきましては過去最高を更新いたしました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、調剤薬局事業の一部店舗やシルバー事業の九州メンテナンスセンター及び株式会社mik japanに係るのれんを含む固定資産について減損損失を計上したことにより4,733百万円(前年同期比1,076百万円減、18.5%減)となりました。
[セグメント別状況] - #3 配当政策(連結)
- 当社は、株主様への利益還元につきましては、重要な経営課題の一つと位置付けております。また、当社グループとしましては、市場シェアの拡大や当社グループの付加価値創出につながるM&Aや新規事業開発、システム・DXに係る投資を積極的に検討し、持続的な企業価値の向上につなげていく必要があると考えております。2025/06/23 11:00
こうした経営環境を踏まえ、当社としましては、企業価値の向上及び株主価値の最大化を図るべく、事業拡大のための必要な投資資金としての内部留保を確保すると同時に、利益配分につきましては、安定的かつ業績に対応した配当を継続すること及び配当性向35%を目安として配当金額を決定することを配当政策の基本方針としております。ただし、特別損益等で特殊な要因により当期純利益が大きく変動する場合には、その影響を考慮しつつ配当金額を決定してまいります。
なお、2026年3月期から3カ年については、中期経営計画に掲げる基本方針に基づき、創出した資金を成長投資と株主還元にバランスよく配分していくことで、計画期間3カ年の累計で総還元性向70%超を目安とする株主還元を実施していく方針です。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/23 11:00
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,447.91 円 2,518.89 円 1株当たり当期純利益 165.05 円 139.09 円
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。