のれん
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億4200万
- 2009年3月31日 -3.26%
- 4億2757万
- 2010年3月31日 -36.26%
- 2億7254万
- 2011年3月31日 -54.46%
- 1億2412万
- 2012年3月31日 -68.79%
- 3874万
- 2013年3月31日 -57.44%
- 1649万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 22億9659万
- 2015年3月31日 -4.06%
- 22億329万
- 2016年3月31日 -5.6%
- 20億7982万
- 2017年3月31日 +1.51%
- 21億1118万
- 2018年3月31日 -6.62%
- 19億7142万
- 2019年3月31日 -7.56%
- 18億2230万
- 2020年3月31日 -7.44%
- 16億8670万
- 2021年3月31日 -8.05%
- 15億5100万
- 2022年3月31日 +17.67%
- 18億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 619万
- 2009年3月31日 +5.7%
- 654万
- 2010年3月31日 -33.75%
- 433万
- 2011年3月31日 -50.93%
- 212万
- 2012年3月31日 -69.91%
- 64万
- 2013年3月31日 -75%
- 16万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2022/06/17 12:11
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) - #2 事業等のリスク
- (8) 減損会計について2022/06/17 12:11
当社グループは、企業買収等により発生したのれんをはじめ、建物や土地等、様々な固定資産を所有しております。
これらは時価の下落や将来のキャッシュ・フローの状況により減損会計を適用し、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
10~20年間で均等償却しております。2022/06/17 12:11 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2022/06/17 12:11
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 住民税均等割等 1.4 1.5 のれん償却額 0.5 0.6 連結子会社の使用税率差異 1.1 1.0 - #5 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2022/06/17 12:11
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 商品の販売やイベント業務などの臨時で発生する契約については、当該商品の受け渡しや役務の提供により当該財又はサービスに対する支配が顧客に移転した時点が履行義務の充足時点であり、顧客が検収した時点で収益を認識しております。2022/06/17 12:11
(6) のれんの償却方法及び償却期間
10~20年間で均等償却しております。