9716 乃村工藝社

9716
2026/07/24
時価
1424億円
PER 予
14.33倍
2010年以降
8.6-55.04倍
(2010-2026年)
PBR
2.27倍
2010年以降
0.46-4.29倍
(2010-2026年)
配当 予
3.7%
ROE 予
15.86%
ROA 予
11.03%
資料
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乃村工藝社(9716)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年2月15日
10億2300万
2010年2月15日 -5.57%
9億6600万
2011年2月15日 -2.48%
9億4200万
2012年2月15日 -0.85%
9億3400万
2013年2月28日 +41.33%
13億2000万
2014年2月28日 -38.41%
8億1300万
2015年2月28日 +27.06%
10億3300万
2016年2月29日 +14.23%
11億8000万
2017年2月28日 +11.61%
13億1700万
2018年2月28日 +15.34%
15億1900万
2019年2月28日 +13.17%
17億1900万
2020年2月29日 +8.09%
18億5800万
2021年2月28日 +0.38%
18億6500万
2022年2月28日 -22.9%
14億3800万
2023年2月28日 +6.4%
15億3000万
2024年2月29日 +14.25%
17億4800万
2025年2月28日 +20.88%
21億1300万
2026年2月28日 +21.49%
25億6700万

個別

2009年2月15日
7億4000万
2010年2月15日 -0.81%
7億3400万
2011年2月15日 -2.18%
7億1800万
2012年2月15日 -3.48%
6億9300万
2013年2月28日 +24.39%
8億6200万
2014年2月28日 -38.75%
5億2800万
2015年2月28日 +35.98%
7億1800万
2016年2月29日 +20.19%
8億6300万
2017年2月28日 +12.17%
9億6800万
2018年2月28日 +13.22%
10億9600万
2019年2月28日 +14.14%
12億5100万
2020年2月29日 +12.95%
14億1300万
2021年2月28日 +4.46%
14億7600万
2022年2月28日 -26.22%
10億8900万
2023年2月28日 +4.68%
11億4000万
2024年2月29日 +12.19%
12億7900万
2025年2月28日 +19.86%
15億3300万
2026年2月28日 +13.24%
17億3600万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
給与及び手当8,287百万円8,771百万円
賞与引当金繰入額9901,151
退職給付費用287265
2026/05/26 15:10
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法(振当処理をした為替予約を除く)2026/05/26 15:10
#3 引当金明細表(連結)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金5272655498
賞与引当金1,5331,7361,5331,736
完成工事補償引当金113108113108
2026/05/26 15:10
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年2月28日)当事業年度(2026年2月28日)
貸倒引当金161百万円156百万円
賞与引当金469529
未払賞与446395
(表示方法の変更)
前事業年度の注記において、繰延税金負債の「その他」に含めて表示していた「前払年金費用」は当事業年度
2026/05/26 15:10
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年2月28日)当連結会計年度(2026年2月28日)
繰延税金資産
賞与引当金667百万円814百万円
未払賞与563499
(表示方法の変更)
前連結会計年度の注記において、繰延税金負債の「その他」に含めて表示していた「退職給付に係る資産」は
2026/05/26 15:10
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブ取引により生ずる債権及び債務の評価基準及び評価方法
時価法(振当処理をした為替予約を除く)
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
主に個別法による原価法
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~38年
構築物 10~20年
機械及び装置 10~17年
車両運搬具 4~6年
工具、器具及び備品 4~10年2026/05/26 15:10

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