乃村工藝社(9716)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月15日
- 10億2300万
- 2010年2月15日 -5.57%
- 9億6600万
- 2011年2月15日 -2.48%
- 9億4200万
- 2012年2月15日 -0.85%
- 9億3400万
- 2013年2月28日 +41.33%
- 13億2000万
- 2014年2月28日 -38.41%
- 8億1300万
- 2015年2月28日 +27.06%
- 10億3300万
- 2016年2月29日 +14.23%
- 11億8000万
- 2017年2月28日 +11.61%
- 13億1700万
- 2018年2月28日 +15.34%
- 15億1900万
- 2019年2月28日 +13.17%
- 17億1900万
- 2020年2月29日 +8.09%
- 18億5800万
- 2021年2月28日 +0.38%
- 18億6500万
- 2022年2月28日 -22.9%
- 14億3800万
- 2023年2月28日 +6.4%
- 15億3000万
- 2024年2月29日 +14.25%
- 17億4800万
- 2025年2月28日 +20.88%
- 21億1300万
- 2026年2月28日 +21.49%
- 25億6700万
個別
- 2009年2月15日
- 7億4000万
- 2010年2月15日 -0.81%
- 7億3400万
- 2011年2月15日 -2.18%
- 7億1800万
- 2012年2月15日 -3.48%
- 6億9300万
- 2013年2月28日 +24.39%
- 8億6200万
- 2014年2月28日 -38.75%
- 5億2800万
- 2015年2月28日 +35.98%
- 7億1800万
- 2016年2月29日 +20.19%
- 8億6300万
- 2017年2月28日 +12.17%
- 9億6800万
- 2018年2月28日 +13.22%
- 10億9600万
- 2019年2月28日 +14.14%
- 12億5100万
- 2020年2月29日 +12.95%
- 14億1300万
- 2021年2月28日 +4.46%
- 14億7600万
- 2022年2月28日 -26.22%
- 10億8900万
- 2023年2月28日 +4.68%
- 11億4000万
- 2024年2月29日 +12.19%
- 12億7900万
- 2025年2月28日 +19.86%
- 15億3300万
- 2026年2月28日 +13.24%
- 17億3600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりです。2026/05/26 15:10
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 給与及び手当 8,287百万円 8,771百万円 賞与引当金繰入額 990 1,151 退職給付費用 287 265 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法(振当処理をした為替予約を除く)2026/05/26 15:10 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/05/26 15:10
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 527 26 55 498 賞与引当金 1,533 1,736 1,533 1,736 完成工事補償引当金 113 108 113 108 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/26 15:10
(表示方法の変更)前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 貸倒引当金 161百万円 156百万円 賞与引当金 469 529 未払賞与 446 395
前事業年度の注記において、繰延税金負債の「その他」に含めて表示していた「前払年金費用」は当事業年度 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/26 15:10
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 667百万円 814百万円 未払賞与 563 499
前連結会計年度の注記において、繰延税金負債の「その他」に含めて表示していた「退職給付に係る資産」は - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブ取引により生ずる債権及び債務の評価基準及び評価方法
時価法(振当処理をした為替予約を除く)
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
主に個別法による原価法
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~38年
構築物 10~20年
機械及び装置 10~17年
車両運搬具 4~6年
工具、器具及び備品 4~10年2026/05/26 15:10