有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において固定負債の「その他」に含めて表示しておりました「繰延税金負債」(前連結会計年度382百万円)は、金額的重要性が増したため、区分掲記しております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において特別利益の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券売却益」(前連結会計年度330百万円)は、金額的重要性が増したため、区分掲記しております。
前連結会計年度において区分掲記しておりました特別利益の「持分変動利益」(当連結会計年度241百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、特別利益の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において区分掲記しておりました特別損失の「投資有価証券評価損」(当連結会計年度87百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、特別損失の「その他」に含めて表示しております。
(連結キャッシュフロー計算書関係)
前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました「未払消費税等の増減額(△は減少)」(前連結会計年度3,678百万円)は、金額的重要性が増したため、区分掲記しております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において固定負債の「その他」に含めて表示しておりました「繰延税金負債」(前連結会計年度382百万円)は、金額的重要性が増したため、区分掲記しております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において特別利益の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券売却益」(前連結会計年度330百万円)は、金額的重要性が増したため、区分掲記しております。
前連結会計年度において区分掲記しておりました特別利益の「持分変動利益」(当連結会計年度241百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、特別利益の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において区分掲記しておりました特別損失の「投資有価証券評価損」(当連結会計年度87百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、特別損失の「その他」に含めて表示しております。
(連結キャッシュフロー計算書関係)
前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました「未払消費税等の増減額(△は減少)」(前連結会計年度3,678百万円)は、金額的重要性が増したため、区分掲記しております。