有価証券報告書-第30期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記しておりました流動資産の「短期貸付金」(当事業年度5百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、流動資産の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において区分掲記しておりました投資その他の資産の「その他の関係会社有価証券」(当事業年度0百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において区分掲記しておりました特別利益の「企業立地助成金等」(当事業年度1百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、特別利益の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「関係会社株式評価損」(前事業年度117百万円)は、金額的重要性が増したため、区分掲記しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記しておりました流動資産の「短期貸付金」(当事業年度5百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、流動資産の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において区分掲記しておりました投資その他の資産の「その他の関係会社有価証券」(当事業年度0百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において区分掲記しておりました特別利益の「企業立地助成金等」(当事業年度1百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、特別利益の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「関係会社株式評価損」(前事業年度117百万円)は、金額的重要性が増したため、区分掲記しております。