ニシオ HD（9699）ののれんの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2010年9月30日: 1億8743万
2010年12月31日 -10.23%: 1億6826万
2011年3月31日 -11.39%: 1億4910万
2011年6月30日 -12.85%: 1億2993万
2011年9月30日 -14.75%: 1億1076万
2011年12月31日 -17.3%: 9160万
2012年3月31日 -20.92%: 7243万
2012年6月30日 -26.46%: 5326万
2012年9月30日 -35.98%: 3410万
2012年12月31日 -23.81%: 2598万
2013年3月31日 -10%: 2338万
2013年6月30日 -11.11%: 2078万
2013年9月30日 -12.5%: 1818万
2013年12月31日 +314.7%: 7541万
2014年3月31日 -7.55%: 6972万
2014年6月30日 -8.16%: 6403万
2014年9月30日 -8.89%: 5834万
2014年12月31日 -10.87%: 5200万
2015年3月31日 -11.54%: 4600万
2015年6月30日 -10.87%: 4100万
2015年9月30日 -7.32%: 3800万
2015年12月31日 -7.89%: 3500万
2016年3月31日 -11.43%: 3100万
2016年6月30日 +999.99%: 5億9700万
2016年9月30日 -24.46%: 4億5100万
2016年12月31日 -5.32%: 4億2700万
2017年3月31日 +2.58%: 4億3800万
2017年6月30日 -4.79%: 4億1700万
2017年9月30日 -6.47%: 3億9000万
2017年12月31日 +527.18%: 24億4600万
2018年3月31日 -17.01%: 20億3000万
2018年6月30日 -12.76%: 17億7100万
2018年9月30日 +19.82%: 21億2200万
2018年12月31日 -5.23%: 20億1100万
2019年3月31日 -10.69%: 17億9600万
2019年6月30日 +102.62%: 36億3900万
2019年9月30日 -10.96%: 32億4000万
2019年12月31日 -7.69%: 29億9100万
2020年3月31日 -1.6%: 29億4300万
2020年6月30日 -14.1%: 25億2800万
2020年9月30日 -1.7%: 24億8500万
2020年12月31日 -6.08%: 23億3400万
2021年3月31日 -3.64%: 22億4900万
2021年6月30日 -2.62%: 21億9000万
2021年9月30日 -7.85%: 20億1800万
2021年12月31日 -8.82%: 18億4000万
2022年3月31日 -5.49%: 17億3900万
2022年6月30日 -3.39%: 16億8000万
2022年9月30日 -3.93%: 16億1400万
2022年12月31日 -9.11%: 14億6700万
2023年3月31日 -8.73%: 13億3900万
2023年6月30日 -5.23%: 12億6900万
2023年9月30日 -1.73%: 12億4700万
2023年12月31日 -4.41%: 11億9200万
2024年3月31日 -8.64%: 10億8900万
2024年6月30日 -3.67%: 10億4900万
2024年9月30日 -3.05%: 10億1700万
2024年12月31日 -7.67%: 9億3900万
2025年3月31日 -8.95%: 8億5500万
2025年6月30日 -18.01%: 7億100万
2025年9月30日 -10.56%: 6億2700万
2025年12月31日 -12.6%: 5億4800万
2026年3月31日 -11.31%: 4億8600万

個別

2010年9月30日: 1億3807万
2011年9月30日 -48%: 7179万
2012年9月30日 -92.31%: 552万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

重要性が乏しいため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)

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#2 会計方針に関する事項（連結）

のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間にわたって均等償却を行っております。ただし、金額的に重要性のないものについては発生年度に一括償却しております。2025/12/18 9:16

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前連結会計年度(2024年9月30日)	当連結会計年度(2025年9月30日)
評価性引当額の増減	0.7	0.1
のれん償却額	0.6	0.8
関係会社株式売却損	-	1.2

3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
当社及び一部の国内連結子会社はグループ通算制度を適用しております。また、「グループ通算制度を適

2025/12/18 9:16

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ヘッジ対象の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計を比較し、その変動額の比率によって有効性を評価しております。特例処理及び振当処理を行っているものは、相場変動及びキャッシュ・フロー変動を相殺するものと想定することができるため、ヘッジの有効性の判定は、省略しております。
⑧のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その効果の発現する期間にわたって均等償却を行っております。ただし、金額的に重要性のないものについては発生年度に一括償却しております。

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